バイリンガルスタッフになるには | 職種ガイド

貿易事務

商品の輸出入に関する手続きや書類作成をする仕事。総合商社や貿易会社、海運会社や航空会社などで、貿易業務の事務全般を担当する。貿易事務の仕事は大きく「輸入業務」と「輸出業務」に分けられる。海外への発注から通関・支払いまでの処理、貨物船などで輸送が行われる場合は、船の現在地から到着日の確認など業務は多岐にわたる。なかには時間や決め事にルーズな国もあるため、トラブルやクレーム処理も発生する。メールやファクスのやり取りだけでなく、国際電話で交渉することもあるので、語学力は必須といえる。

国際会議コーディネーター

複数の国から代表者が集う国際会議。例えば、自治体、大学、企業などが開催するフォーラムやシンポジウム。ほかにコンペティション、学会などが該当する。国際会議コーディネーターは、そのような催しを国内で円滑に開催するために、主催者から依頼を受けて誘致から運営までのサポートを行う。国際会議のコーディネートを専門に引き受ける企業もあり、開催日（期間）、会場の確保、予算管理、企画・進行、参加者へのアポイントメントといった業務を担う。チームワークで業務を進める協調性と、一定の英語能力が求められる。

留学カウンセラー

海外留学を考えている人に留学先の情報を提供し、希望に沿ったプランを提案。留学全般の手配と渡航後のケアなどを手掛ける。英語圏への留学を例にとっても、該当する国は実に多彩だ。外国で学びたい分野、予算や期限によって学校選びは千差万別といえる。さらに、必要書類の作成や航空券の手配、宿泊先の確保なども仕事のうちだ。留学先とのコーディネートを行うので英語力は必須となる。留学に関する知識、旅行代理業のノウハウ、相談者の信頼を得る接客力も欲しい。

青年海外協力隊員

独立行政法人国際協力機構が運営し、20～39歳を募集対象とするボランティア事業のメンバー。応募、選考時には中学卒業程度の語学力・健康・技術の審査や面接があり、医療、農業、工業、土木、教育など多様な分野から、自分の特技が生かせるプロジェクト案件を選べる。採用後は、現地に赴いて数カ月～数年滞在し、さまざまな支援活動を続ける。派遣先は、アジア、アフリカ、南米などの国が多く、最低限の手当と生活費が支給される。国際社会貢献、開発途上国の諸問題に興味があり、働きたいという強い希望があれば貴重な経験になる。

外資系スタッフ

国内にあるアメリカやヨーロッパなど、海外からの資本によってつくられた会社で働くスタッフのこと。日本では英語圏の外資系企業が多数で、公用語は英語圏以外でも英語の場合が多い。日本にありながらも日本企業ではないことから、社長などの企業トップは外国人がほとんど。合理的で徹底した能力主義が特徴で、日本企業よりシビアな面が多々ある。中途採用が多くヘッドハンティングも頻繁に行われており、待遇面で期待できる場合もある。常にステップアップを考えている人には適した職業といえる。

海外技術協力官

今まで日本はさまざまな開発途上国に対し、インフラ整備や保健医療の向上、農業開発などの技術協力を行ってきた。専門家選びや研修員の受け入れ、機材供与、それらをミックスしたプロジェクトに携わるのが、各省庁の海外技術協力官だ。個別プロジェクトは、国際協力機構と各省庁、民間のNGOなどが協力して実施する。単に技術を教えるだけでなく、相手国の自主性を高め、ともに成果を上げていく姿勢が重要となる。自分が支援したい分野の専門性、語学力、指導経験を積めば、省庁以外に国際技術協力に関する機関でも働ける。

国際ボランティア

海外でボランティア活動を行う人。独立行政法人国際協力機構の青年海外協力隊、民間のボランティア派遣に加え、NGO・NPOからも派遣され、一定期間決められた派遣先地域に滞在し、技術指導や教育支援などに従事。ジャンルは、公共事業から農林水産、工業、保健、商業、スポーツなど実に幅広い。得意分野のボランティア募集に応募し、選考を経て現地へ赴き数カ月から数年単位で働く。最低限の語学力と、派遣先地域へ溶け込める柔軟性、責任感が問われる。渡航・滞在費用の多くは自己負担なので、就職前、退職後に行う人が多い。

大使館スタッフ

日本にある外国の大使館に勤務するスタッフ。大使館にも経理や広報、政治、文化、ビザ発行など、多様な部署があってそれぞれ働く人がいる。大使の不在時にも大使館の業務を維持し、新任大使には的確な情報や知るべき日本文化を伝える業務を担う。職種は秘書や通訳から事務職員、ドライバーなど幅広い。採用は欠員が出たときのみの不定期が基本だが、短大や大学で国際関係、政治、経済などの勉強をし、検定や留学で英語や諸外国語を学んでおこう。採用時に即戦力が求められるので、希望職種に応じたスキルを養っておくべきだ。