バイリンガルスタッフになるには | 職種ガイド

外資系スタッフ

国内にあるアメリカやヨーロッパなど、海外からの資本によってつくられた会社で働くスタッフのこと。日本では英語圏の外資系企業が多数で、公用語は英語圏以外でも英語の場合が多い。日本にありながらも日本企業ではないことから、社長などの企業トップは外国人がほとんど。合理的で徹底した能力主義が特徴で、日本企業よりシビアな面が多々ある。中途採用が多くヘッドハンティングも頻繁に行われており、待遇面で期待できる場合もある。常にステップアップを考えている人には適した職業といえる。

青年海外協力隊員

独立行政法人国際協力機構が運営し、20～39歳を募集対象とするボランティア事業のメンバー。応募、選考時には中学卒業程度の語学力・健康・技術の審査や面接があり、医療、農業、工業、土木、教育など多様な分野から、自分の特技が生かせるプロジェクト案件を選べる。採用後は、現地に赴いて数カ月～数年滞在し、さまざまな支援活動を続ける。派遣先は、アジア、アフリカ、南米などの国が多く、最低限の手当と生活費が支給される。国際社会貢献、開発途上国の諸問題に興味があり、働きたいという強い希望があれば貴重な経験になる。

留学カウンセラー

海外留学を考えている人に留学先の情報を提供し、希望に沿ったプランを提案。留学全般の手配と渡航後のケアなどを手掛ける。英語圏への留学を例にとっても、該当する国は実に多彩だ。外国で学びたい分野、予算や期限によって学校選びは千差万別といえる。さらに、必要書類の作成や航空券の手配、宿泊先の確保なども仕事のうちだ。留学先とのコーディネートを行うので英語力は必須となる。留学に関する知識、旅行代理業のノウハウ、相談者の信頼を得る接客力も欲しい。

通関士

輸出入品が税関を通過できるよう、貨物の数や価格・品名などを申告する税関手続きを代行するのが主な仕事だ。膨大な数の貿易品目を法律に照らし合わせ、関税と消費税を割り出す。輸入や輸出をするために欠かせない職業といえる。通関士は通関書類の書類作成の他、税関調査や検査の立ち合いなども行う。就職先は、輸出入を行う企業に代わり税関手続きを行う通関業者の他、海運会社、倉庫会社など。物流のエキスパートとして、貿易に関わる通関法や関税法などの専門知識が必要になる。

大使館スタッフ

日本にある外国の大使館に勤務するスタッフ。大使館にも経理や広報、政治、文化、ビザ発行など、多様な部署があってそれぞれ働く人がいる。大使の不在時にも大使館の業務を維持し、新任大使には的確な情報や知るべき日本文化を伝える業務を担う。職種は秘書や通訳から事務職員、ドライバーなど幅広い。採用は欠員が出たときのみの不定期が基本だが、短大や大学で国際関係、政治、経済などの勉強をし、検定や留学で英語や諸外国語を学んでおこう。採用時に即戦力が求められるので、希望職種に応じたスキルを養っておくべきだ。

外務公務員

外交の仕事に携わる国家公務員が外務公務員。所属は外務省で、海外の日本大使館や日本総領事館、国連などで活動する。国を代表して外交政策や交渉、国際会議などへ出席することもある。大学卒業後、国家公務員採用試験一種を通過して就職するいわゆるキャリアと、大学卒業後に「外務省専門職員採用試験」を経て就職するノンキャリアがある。英語を筆頭に諸外国語に堪能で、海外情勢判断に優れ、外国人とのコミュニケーションが得意な人に適する。

貿易事務

商品の輸出入に関する手続きや書類作成をする仕事。総合商社や貿易会社、海運会社や航空会社などで、貿易業務の事務全般を担当する。貿易事務の仕事は大きく「輸入業務」と「輸出業務」に分けられる。海外への発注から通関・支払いまでの処理、貨物船などで輸送が行われる場合は、船の現在地から到着日の確認など業務は多岐にわたる。なかには時間や決め事にルーズな国もあるため、トラブルやクレーム処理も発生する。メールやファクスのやり取りだけでなく、国際電話で交渉することもあるので、語学力は必須といえる。

国際会議コーディネーター

複数の国から代表者が集う国際会議。例えば、自治体、大学、企業などが開催するフォーラムやシンポジウム。ほかにコンペティション、学会などが該当する。国際会議コーディネーターは、そのような催しを国内で円滑に開催するために、主催者から依頼を受けて誘致から運営までのサポートを行う。国際会議のコーディネートを専門に引き受ける企業もあり、開催日（期間）、会場の確保、予算管理、企画・進行、参加者へのアポイントメントといった業務を担う。チームワークで業務を進める協調性と、一定の英語能力が求められる。