スポーツのチームや組織で働く人になるには | 職種ガイド

スポーツアナリスト

野球やサッカー、バレーボールなどさまざまなスポーツで、対戦相手やチームの選手の動きなどをデータ化して、パソコンに入力し分析する仕事。例えば野球だと、ある特定のバッターがどんな球種をよく振り、どこに打つことが多いのかなどを分析。その結果に基づいてピッチャーとキャッチャーは投げるボールを決め、野手は守備の陣形を決める。情報やデータを収集し選手のパフォーマンスを数値化することで、高い確率の戦略を立てることができる。試合に勝つためや、チーム力強化のためなど、データ活用の場は幅広い。

スポーツマネジメント

スポーツのPRやマネジメント関連の企業の経営、スポーツイベントの開催・運営などに携わる仕事。プロスポーツ団体の宣伝活動、地域振興のイベントの開催、コーチや選手といったスポーツに携わる人々の育成など、業務内容は多岐にわたる。日本では主に、サッカー、バレーボール、バスケットボールなどのプロリーグでその取り組みが行われている。大学や専門学校で、体育学や経営学に関する知識を身に付けてから仕事に就くのが一般的。競技経験者がマネジメント側になるパターンもある。

スポーツプログラマー

地域のスポーツクラブや、民間のスポーツ教室などで、トレーニングの指導や健康維持に関する相談に応じる仕事。ボランティアとして活動する人もいるが、スポーツ科学、スポーツ医学などの専門知識に基づき、プロのアドバイザーとして活躍する人もいる。一人ひとりの年齢や性別、体質に合わせて、適切な運動メニューを作成し、体力づくりの方法やマシンの使い方などについて指導する。スポーツの知識が豊富なことはもちろんだが、さまざまな人々の悩みについて、親身になって考えることができる人が向いている。

ウォーキングインストラクター

正しいウォーキング法を教える指導者。身体の骨格構造やウォーキング理論、TPOに応じたシーン別のウォーキング法、身体のゆがみを改善するストレッチ法などの知識を生かし、指導にあたる。歩く楽しさと健康・美容につながる喜びを伝える仕事。関連する資格として、NPO法人日本ウォーキングセラピスト協会が認定する「ウォーキングインストラクター」や、一般社団法人日本姿勢と歩き方協会による「ウォーキング技能検定」など複数ある。特定団体や個人でメソッドを確立し、ウォーキングスタイリストとして講演や執筆までも手掛けるケースもある。

ピラティスインストラクター

ピラティスとは、リハビリのために考え出されたエクササイズ法。身体の動きと呼吸により、体幹の深層部（インナーマッスル）を鍛えることで、免疫力の向上、身体のゆがみの矯正、ストレスの解消などの効果が期待できる。インストラクターになるためには、認定団体による養成講座を受講し、ライセンスを取得。専用器具を使ったピラティスを指導する資格や、国際レベルの資格が取得できる団体もある。取得後は、スポーツクラブやピラティススタジオなどで指導にあたり、経験を積んで個人で開業するケースもある。

スポーツリハビリトレーナー

スポーツ選手がベストパフォーマンスを発揮できるようサポートする職業。トレーニング理論やリハビリの知識・技術を生かし、健康管理や栄養指導をはじめ、メンタルケア、慢性疾患に対するマッサージ、けがの応急処置などを行う。さまざまな専門能力が問われるため、複数のスポーツリハビリトレーナーが連携して選手のケアにあたる場合もある。必須となる資格はないが、公益財団法人日本スポーツ協会が認定する「アスレティックトレーナー」や日本アスリートリハビリテーショントレーナー協会が認定するトレーナーなどの資格がある。

ヨガインストラクター

古代インドで発祥した、精神を統一する修業法のヨガ。ポーズと呼吸法で肉体を浄化し、鍛錬することで自己をゆるぎない境地へ導いていく。教本を基本に、さまざまな流派が生まれ、現代の多彩なヨガにつながる。ヨガインストラクターの多くは、認定団体による養成講座を修了している場合が多い。最近では、マタニティーヨガやベビーヨガ、シニアヨガなど、さまざまなヨガがあり、インストラクターの活躍範囲も拡大。ヨガスタジオやスポーツクラブにとどまることなく、産婦人科病院や福祉団体などから指導の要請もある。

スキューバダイビングショップスタッフ

ダイビングのプロとして、ショップを経営して利用者を的確にサポートする仕事。ダイビングの講習や指導をはじめ、ダイビングツアーの企画、器材の販売、ショップ・リゾート運営など多岐な業務をこなす。就職先となるダイビングショップは全国各地に存在し、海に接していない地域にもある。一般的なダイバーのほとんどはショップを利用するため、知識や技術だけでなく、コミュニケーション能力や清潔感といった印象を大切にする必要がある。ダイビングの際には利用者の命を預かるという責任感も必須だ。