スポーツのチームや組織で働く人になるには | 職種ガイド

スキューバダイビングショップスタッフ

ダイビングのプロとして、ショップを経営して利用者を的確にサポートする仕事。ダイビングの講習や指導をはじめ、ダイビングツアーの企画、器材の販売、ショップ・リゾート運営など多岐な業務をこなす。就職先となるダイビングショップは全国各地に存在し、海に接していない地域にもある。一般的なダイバーのほとんどはショップを利用するため、知識や技術だけでなく、コミュニケーション能力や清潔感といった印象を大切にする必要がある。ダイビングの際には利用者の命を預かるという責任感も必須だ。

フィットネスインストラクター

利用者の健康増進・体力づくりの指導やサポートを行う仕事。また、相手の体調や特性に合わせたプログラムを作成する。フィットネスクラブやスポーツジムはもちろん、福祉施設など一つの職場を選んで就職する以外に、フリーランサーの立場で活動する仕事のやり方もある。利用者はスポーツ選手だけでなく、年齢・ニーズともに幅広いため、エアロビクスやストレッチなど多岐にわたる専門知識や技術を身に付けていることが必須。上手に指導内容を伝えるコミュニケーション能力も求められる。

審判員

スポーツの試合を円滑に進行させるために、各競技のルールにのっとって判定をする仕事。野球やサッカー、ボクシングや柔道、競馬や競輪など、さまざまなスポーツ分野に審判が存在する。競技のルールについて熟知していることは当然だが、試合中に長い時間動き回ることもあるため、十分な体力が必要になる。審判員になるためには、格闘技ではレフェリーは各団体に所属し、競馬や競輪などの場合各団体に就職する。プロサッカーの審判は資格が必要であり、公益財団法人日本サッカー協会が認定する資格を取得しなければならない。

パーソナルトレーナー

相手に適したエクササイズを提案し、マンツーマンでの指導を行う仕事。フィットネスクラブや公的機関に所属する場合が大半だが、プロ選手などトレーニング施設を持つ相手が対象の場合は、そこで指導する。対象は子ども・大人を問わず、体力づくりを行う人から、生活習慣病・肥満の解消を望む人、リハビリなど医療面での問題を抱える人、プロのスポーツ選手までと幅広い。それぞれの目的に沿ったトレーニング計画に合わせた指導、栄養面でのアドバイスを通じ、人々の健康づくりをサポートする。

ウォーキングインストラクター

正しいウォーキング法を教える指導者。身体の骨格構造やウォーキング理論、TPOに応じたシーン別のウォーキング法、身体のゆがみを改善するストレッチ法などの知識を生かし、指導にあたる。歩く楽しさと健康・美容につながる喜びを伝える仕事。関連する資格として、NPO法人日本ウォーキングセラピスト協会が認定する「ウォーキングインストラクター」や、一般社団法人日本姿勢と歩き方協会による「ウォーキング技能検定」など複数ある。特定団体や個人でメソッドを確立し、ウォーキングスタイリストとして講演や執筆までも手掛けるケースもある。

メディカルスタッフ

医学的な立場からスポーツ選手をサポート。事故やけがを予防しながら、コーチや医師と連携してトレーニングに携わる。一流選手と個人で契約するほか、プロチームに所属したりトレーナー会社から派遣されたりする人もいる。関連する資格として、公益財団法人日本体育協会が認定する「アスレティックトレーナー」のほか、トレーナーに必須となる「はり師・きゅう師・あん摩マッサージ指圧師」や「柔道整復師」「理学療法士」「管理栄養士」などの資格がある。これらの保持者がチームの一員として、個々の選手に合ったサポートをする。

スポーツ用品メーカーで働く人

スポーツ用品のメーカーで、スポーツを支えるさまざまな用具の企画、デザイン、販売を行う仕事。一般ユーザーに向けた店頭販売品から、学校を中心とした法人向けの品、世界的に活躍するトップアスリートからオーダー品まで、さまざまなスポーツ用品と関わる。企画したものを形にするクリエーティブな仕事であるため、ものづくりが好きな人に向いている。また、スポーツに密接する専門的な業務が多いことも特徴なので、スポーツに関する専門知識を持つ人だとなお望ましい。

スキューバダイビング・インストラクター

スキューバダイビングを基礎から指導し、楽しく安全に行うことを教えるプロ。危険が伴う水中でのスポーツを指導するために、専門知識とダイビング技術、安全管理能力が求められる。国家資格の「潜水士」免許以外に、インストラクターとして定められた資格はないが、民間のダイビング指導団体による認定証「Cカード」を取得しているのが一般的だ。ダイビングショップなどに勤務し、技術の指導だけでなく、ツアーの企画やガイドをしたり、機材選びのアドバイスをしたりするケースも多い。