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エキスパートたちが心身のケアと自立支援を行う
医療業界は、病院や診療所だけでなく医薬品メーカー、医療機器・器具メーカーなど医療に関わる企業や団体全般を指す。また、一般医薬品や処方箋（せん）医薬品を扱う調剤薬局やドラッグストアも含む。介護・福祉業界では、加齢・病気・障がいなどにより日常生活を送ることが難しい人たちや、その家族に支援サービスを提供。これらの業界では、医師、看護師、MR（医療情報担当者）、薬剤師、介護福祉士といった専門職に就く人が連携し、業務を行うことが多い。
(株)クスリのアオキ、(株)マツモトキヨシ、(株)ココカラファインヘルスケア、セントケア・ホールディング（株）
平均年収529.0万円 [会社四季報 業界地図 2017年版（東洋経済新報社）、40歳平均年収 参照]
冠婚葬祭
少子化や晩婚化などを背景に婚姻数が低下している冠婚業。その流れから結婚相談所は企業も会員数も増え続けている。現在はお金をかけない小規模の結婚式が人気のため、そのようなニーズに応えるウエディング業も需要が高い。葬祭業では、日本の高齢化のため式数は増加するとの見方が強い。そのため大手企業参入も相次ぎ、競争は激化。近年では故人の遺志に基づいた葬儀が多く執り行われるなど葬儀は多様化しており、いかに顧客ニーズに対応するかが問われる。
専門サービス
専門的な知識と技術提供をする専門サービス業。たとえば、法務・給与関連など事務系業務の代行業や、コピー機のレンタル、セキュリティー、ビルの清掃やメンテナンスを請負うメンテナンス業、オフィスなどに設置されている自動販売機なども専門サービスの一つだ。弁護士や行政書士といった国家資格が必要な士業も専門サービスになる。このような専門業があるおかげで、顧客はよりよい環境で、快適に業務や生活をすることができる。
電力・ガス・エネルギー
日常生活と経済活動に必要なエネルギーを安定的に供給することを主な目的とする業界。また、現在のエネルギー源である石油などの枯渇が問題となっており、次世代エネルギーの開発研究も、この業界の使命ともいえる役割の一つである。電力、ガスとも地域内での独占的は販売が認められている代わりに、国の認可に基づく料金での供給が義務付けられている。また、段階的に規制緩和が進んでおり、とくに電力についてはガス、石油事業者からの参入が増えている。
不動産
土地・建物の売買、賃貸、開発、管理などを取り扱うのが不動産業界。自社で購入した土地に建物を建設して販売する分譲サービス、これを貸し出す賃貸サービスのほか、土地・建物を売りたい・貸したい人と、買いたい・借りたい人とを結ぶ仲介サービスも提供する。また、建物の管理やメンテナンスサービスも提供するなど、取扱い不動産の資産価値の維持・向上のためのサービスも提供。近年では、大型商業施設などを開発するディベロップメント事業に力を入れる企業もある。
コンサルティング・調査
主に企業経営や戦略について、助言や指導を行うコンサルティング業。経営課題の解決などで頼る企業や、海外進出を図る企業の戦略相談も増えており、コンサルティングの市場成長率は高いようだ。一方、情報収集や調査サービスを提供する調査業界は、国が国民の動向を把握するのに行う国勢調査や、企業が商品の企画・開発の事前調査などを目的に依頼することが多く、情報収集力とマーケティング力を駆使して顧客の要望に応じていく。
ホテル・旅行
ホテル業と旅行業は密接に結び付いている。旅行業はレジャーやビジネスの際の交通手段、宿泊施設、観光スポットなどを顧客に代わって手配し、それらを組み合わせたパッケージツアーを販売する。ホテル業はそのうちの宿泊部分にあたる業界で、泊まる以外にも、飲食・物販・アミューズメントなどを提供する。人々のニーズが多様化するなか、平日限定の割引、女性限定のスパセット、食事を楽しむ日帰りプランなど個性豊かなサービスが企画されている。
アミューズメント・レジャー
アミューズメント・レジャー業界は、余暇を充実させる娯楽を提供するサービス業で、テーマパーク、ゲームセンター、博物館、映画館、カラオケ、スポーツ施設などその種類は多種多様である。今後は少子高齢化のため、子どもに向けたサービスだけでは来場者の減少は避けられない。そのため、幅広い年齢層が楽しめる施設と集客アップをめざし、新サービスの企画立案や来場者をより楽しませるための従業員教育などを行う動きが見られる。
人材サービス（派遣・紹介）
雇用や就業に関する企業と個人のニーズを聞き取り、マッチングするサービス。企業が必要とするスタッフを派遣する「人材派遣」や、転職を希望する人を企業に紹介する「人材紹介」があり、ITや電気・機械系の技術者など専門分野に特化した人材と企業のマッチングも行う。また、企業の仕事そのものを代行する「アウトソーシング」や、軽作業や製造などの「業務請負」に力を入れている企業もある。
