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エキスパートたちが心身のケアと自立支援を行う
医療業界は、病院や診療所だけでなく医薬品メーカー、医療機器・器具メーカーなど医療に関わる企業や団体全般を指す。また、一般医薬品や処方箋（せん）医薬品を扱う調剤薬局やドラッグストアも含む。介護・福祉業界では、加齢・病気・障がいなどにより日常生活を送ることが難しい人たちや、その家族に支援サービスを提供。これらの業界では、医師、看護師、MR（医薬情報担当者）、薬剤師、介護福祉士といった専門職に就く人が連携し、業務を行うことが多い。
(株)クスリのアオキ、(株)マツモトキヨシ、(株)ココカラファイン ヘルスケア、セントケア・ホールディング（株）
平均年収463万円 [会社四季報 業界地図 2018年版（東洋経済新報社）、40歳平均年収 参照（ドラッグストア、介護の平均値）]
エステ・美理容・フィットネスクラブ
女性を中心に肌の悩みや痩身など、顧客の要望に応え、心身ともに安らぎを提供するエステティックサロン。一方、フィットネスクラブも、それぞれに合ったプログラムを組んで指導する技術指導者がおり、美理容も国家資格を持った美容師と理容師が技術を提供している。これらの業界は生活においての娯楽にすぎないが、その技術の提供によって美や健康を得られることは双方の利益になる。どの業界も低価格な店の進出や、深夜営業などの店の進出により、競争はますます高まっている。
レストラン・給食・フードサービス
フードサービス業界は大別すると、店舗で料理や飲料を提供する「外食」と、調理せずにそのまま食べられる食事を提供する「中食（なかしょく）」に分かれる。「外食」にはファストフード、レストラン、居酒屋、喫茶店などがあり、「中食」には、弁当屋、惣菜屋、ピザや寿司などの宅配サービスが含まれる。競争が激しい業界で生き残るために、各事業者は消費者のニーズを調査し、趣向を凝らしたメニューやサービスを開発。また、新たな市場を求め、海外へ進出する企業も多い。
ホテル・旅行
ホテル業と旅行業は密接に結び付いている。旅行業はレジャーやビジネスの際の交通手段、宿泊施設、観光スポットなどを顧客に代わって手配し、それらを組み合わせたパッケージツアーを販売する。ホテル業はそのうちの宿泊部分にあたる業界で、泊まる以外にも、飲食・物販・アミューズメントなどを提供する。消費者のニーズが多様化するなか、平日限定の割引、女性限定のスパセット、食事を楽しむ日帰りプランなどユニークなサービスが企画されている。
不動産
土地・建物の売買、賃貸、開発、管理などを取り扱うのが不動産業界。自社で購入した土地に建物を建設して販売する分譲サービス、これを貸し出す賃貸サービスのほか、土地・建物を売りたい・貸したい人と、買いたい・借りたい人とを結ぶ仲介サービスも提供する。また、建物の管理やメンテナンスサービスも提供するなど、取扱い不動産の資産価値の維持・向上のためのサービスも提供。近年では、大型商業施設などを開発するディベロップメント事業に力を入れる企業もある。
冠婚葬祭
少子化や晩婚化などを背景に婚姻数が低下している冠婚業。その流れから結婚相談所は企業も会員数も増え続けている。現在はお金をかけない小規模の結婚式が人気のため、そのようなニーズに応えるウエディング業も需要が高い。葬祭業では、日本の高齢化のため式数は増加するとの見方が強い。そのため大手企業参入も相次ぎ、競争は激化。近年では故人の遺志に基づいた葬儀が多く執り行われるなど葬儀は多様化しており、いかにして顧客ニーズに対応するかが問われる。
コンサルティング・調査
主に企業経営や戦略について、助言や指導を行うコンサルティング業。経営課題の解決などで頼る企業や、海外進出を図る企業の戦略相談も増えており、コンサルティングの市場成長率は高いようだ。一方、情報収集や調査サービスを提供する調査業界は、国が国民の動向を把握するのに行う国勢調査や、企業が商品の企画・開発の事前調査などを目的に依頼することが多く、情報収集力とマーケティング力を駆使して顧客の要望に応じていく。
教育
教育サービスは、学生の学習補佐を目的とした「進学向け」と、キャリアアップや資格取得をサポートする「社会人向け」の2つに大別される。教育事業者には小・中学生を対象にした学習塾、大学進学をめざす予備校、社会人やシニア層に向けたカルチャースクール、専門学校、教材の提供と添削を行う通信教育などがある。衛星授業やｅラーニング、さらには乳幼児を対象にした教室など、新しい教育サービスも展開されている。
電力・ガス・エネルギー
日常生活と経済活動に必要なエネルギーを安定的に供給することを主な目的とする業界。また、現在のエネルギー源である石油などの枯渇が問題となっており、次世代エネルギーの開発研究も、この業界の使命ともいえる役割の一つである。電力、ガスとも地域内での独占的な販売が認められている代わりに、国の認可に基づく料金での供給が義務付けられている。また、段階的に規制緩和が進んでおり、とくに電力についてはガス、石油事業者からの参入が増えている。
