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エキスパートたちが心身のケアと自立支援を行う
医療業界は、病院や診療所だけでなく医薬品メーカー、医療機器・器具メーカーなど医療に関わる企業や団体全般を指す。また、一般医薬品や処方箋（せん）医薬品を扱う調剤薬局やドラッグストアも含む。介護・福祉業界では、加齢・病気・障がいなどにより日常生活を送ることが難しい人たちや、その家族に支援サービスを提供。これらの業界では、医師、看護師、MR（医薬情報担当者）、薬剤師、介護福祉士といった専門職に就く人が連携し、業務を行うことが多い。
(株)クスリのアオキ、(株)マツモトキヨシ、(株)ココカラファイン ヘルスケア、セントケア・ホールディング（株）
平均年収463万円 [会社四季報 業界地図 2018年版（東洋経済新報社）、40歳平均年収 参照（ドラッグストア、介護の平均値）]
レストラン・給食・フードサービス
フードサービス業界は大別すると、店舗で料理や飲料を提供する「外食」と、調理せずにそのまま食べられる食事を提供する「中食（なかしょく）」に分かれる。「外食」にはファストフード、レストラン、居酒屋、喫茶店などがあり、「中食」には、弁当屋、惣菜屋、ピザや寿司などの宅配サービスが含まれる。競争が激しい業界で生き残るために、各事業者は消費者のニーズを調査し、趣向を凝らしたメニューやサービスを開発。また、新たな市場を求め、海外へ進出する企業も多い。
人材サービス（派遣・紹介）
雇用や就業に関する企業と個人のニーズを聞き取り、マッチングするサービス。企業が必要とするスタッフを派遣する「人材派遣」や、転職を希望する人を企業に紹介する「人材紹介」があり、ITや電気・機械系の技術者など専門分野に特化した人材と企業のマッチングも行う。また、企業の仕事そのものを代行する「アウトソーシング」や、軽作業や製造などの「業務請負」に力を入れている企業もある。
不動産
土地・建物の売買、賃貸、開発、管理などを取り扱うのが不動産業界。自社で購入した土地に建物を建設して販売する分譲サービス、これを貸し出す賃貸サービスのほか、土地・建物を売りたい・貸したい人と、買いたい・借りたい人とを結ぶ仲介サービスも提供する。また、建物の管理やメンテナンスサービスも提供するなど、取扱い不動産の資産価値の維持・向上のためのサービスも提供。近年では、大型商業施設などを開発するディベロップメント事業に力を入れる企業もある。
アミューズメント・レジャー
アミューズメント・レジャー業界は、余暇を充実させる娯楽を提供するサービス業で、テーマパーク、ゲームセンター、博物館、映画館、カラオケ、スポーツ施設などその種類は多種多様である。今後は少子高齢化のため、子どもに向けたサービスだけでは来場者の減少は避けられない。そのため、幅広い年齢層が楽しめる施設と集客アップをめざし、新サービスの企画立案や来場者をより楽しませるための従業員教育などを行う動きが見られる。
教育
教育サービスは、学生の学習補佐を目的とした「進学向け」と、キャリアアップや資格取得をサポートする「社会人向け」の2つに大別される。教育事業者には小・中学生を対象にした学習塾、大学進学をめざす予備校、社会人やシニア層に向けたカルチャースクール、専門学校、教材の提供と添削を行う通信教育などがある。衛星授業やｅラーニング、さらには乳幼児を対象にした教室など、新しい教育サービスも展開されている。
鉄道・航空・運輸
鉄道、飛行機、自動車、船舶で旅客、貨物を運輸する業界。陸運、海運、空運があり、いずれのルートでも、できるだけ早く、安全に、正確に目的地に届けることが求められる。旅客を運ぶ場合は、安全性はもとより快適さが求められる。貨物の場合は、損壊などが起きないような作業と仕分けなど機械装置の工夫も必要。旅客を対象とする企業の場合は、併せてホテル・旅館、ショッピングセンターなど利用を促進する開発事業を行っていることもある。
エステ・美理容・フィットネスクラブ
女性を中心に肌の悩みや痩身など、顧客の要望に応え、心身ともに安らぎを提供するエステティックサロン。一方、フィットネスクラブも、それぞれに合ったプログラムを組んで指導する技術指導者がおり、美理容も国家資格を持った美容師と理容師が技術を提供している。これらの業界は生活においての娯楽にすぎないが、その技術の提供によって美や健康を得られることは双方の利益になる。どの業界も低価格な店の進出や、深夜営業などの店の進出により、競争はますます高まっている。
電力・ガス・エネルギー
日常生活と経済活動に必要なエネルギーを安定的に供給することを主な目的とする業界。また、現在のエネルギー源である石油などの枯渇が問題となっており、次世代エネルギーの開発研究も、この業界の使命ともいえる役割の一つである。電力、ガスとも地域内での独占的な販売が認められている代わりに、国の認可に基づく料金での供給が義務付けられている。また、段階的に規制緩和が進んでおり、とくに電力についてはガス、石油事業者からの参入が増えている。
