印刷・事務機器・日用品とは | 業界ガイド

住宅・インテリア

住宅業界では、住宅の企画・建築のほか、建設会社などを通して販売などを行う。大企業から小さな工務店まで、さまざまな規模の企業がこの業界に属している。また、家具や窓ガラス、床材など、居住空間をよりよくするための商品を取り扱うのがインテリア業界である。人口の減少や少子高齢化により住宅市場も変化しており、かつては大手製造業を中心とした新築案件が多かった住宅業界だが、近年では既存の建物を施工する工法に着目したストックビジネスが注目されている。

自動車・輸送用機器

人や物を運ぶ乗り物を主に製造するのが輸送機器業界である。輸送機器のニーズは陸海空にわたり、大きくは自動車・鉄道・船舶・航空機などの業界に分かれている。なかでも自動車業界は国際的な競争力を持つ日本の主力産業である。一方で少子高齢化が進行しており、「車離れ」が危惧されているが、市場ニーズの変化に対応するため、電気自動車やハイブリッドカーなどを積極的に導入し、新しい需要創出をめざす。また、ブルドーザーなどの建設用車両も世界的に高いシェアを誇る。

化学・薬品・化粧品

化学業界ではプラスチックや合成繊維などの化学品を製造開発し、さまざまな産業に販売する。なかでも石油化学は化学業界の中心分野だが、原油価格の高騰で近年は高付加価値製品を扱う機能性化学が高いシェアを誇っている。薬品業界は、効能や安全性を重視しながら化学原料などを調合して薬品をつくり販売する。化粧品業界も原料を組み合わせ化粧品を製造するが、口コミサイトの影響で国内消費者の見る目は厳しくなりつつあり、海外進出を図る化粧品メーカーもある。

鉄鋼・鉱業

自動車などに使われる鉄の加工素材を製造するのが鉄鋼業界。鉄鉱石の生産から商品製造を一貫して行う高炉メーカー、鉄くずなどを熱して粗鋼をつくる電炉メーカー、原版を加工し、最終製品に仕上げる単圧メーカーの3種類に分けられる。鉱業界では、鉱物などの資源の試掘や鉱山の分析・開発・再利用などを行う。試掘や採掘は中小企業、鉱山の開発などは大企業が請け負うことが多い。いずれの業界も限りある資源を扱うため、環境への配慮が将来の発展につながるといえる。

建設・設備工事

あらゆる建物の建設工事を請け負うのが建設業だ。住宅や超高層ビルから空港、ダムまで、対象となる建造物は多種多様。そのためクライアントも広範囲にわたり、個人だけでなく国や地方公共団体、企業などさまざまだ。建設業は建物によって規模や建設方法が異なるため、クライアントから依頼を受けて建設計画を立てる「受注生産方式」で仕事を進める。建造物の建設には空調や水道、電気といった設備も不可欠で、建設の際には設備工事業の力も重要となる。

精密・医療機器

精密機械の代表選手はデジタルカメラであるが、コピー機も安定的な需要がある分野である。また、古い伝統を持つ精密機器である時計業界も、一時期は需要が低迷していたが現在は安定してきている。精密機器の関連分野である医療機器業界は、世界的に高いシェアを誇る内視鏡をはじめ、高齢化社会が本格化するなかでますます重要度を増している。また、インド・中国をはじめアジアの新興国の生活水準が向上しているため、高度な医療機器に対する需要が高まっている。

食品

米や野菜、肉などの生産物を調理・加工し、安全性やおいしさを考慮して開発・製造する業界。食品産業は生鮮食品、加工食品、外食の3大ルートに分けられ、スーパーやコンビニエンスストアなどを通じて食品を提供している。少子高齢化に伴い国内の食品市場は減少傾向にあったが、介護食市場や電子レンジを使わない節電食品の発展など、注目の高まる分野も。また、中高年をターゲットにした健康維持や美容効果のある健康食品市場は、年々プラスの成長を見せている。

アパレル・服飾関連

アパレル業界では、衣料品や靴、バッグなどを企画・製造し、百貨店や自社店舗などで販売。テキスタイル会社や縫製会社などに依頼をかけ、連携を取りながら商品を生産する。幅広い世代の洋服やインナーなどを総合的に取り扱う「総合アパレル」や、婦人服だけを取り扱う「婦人アパレル」、ワイシャツなどを取り扱う「シャツメーカー」などがある。最近は流行を取り入れた服を低価格で販売するファストファッション系企業の売上が好調で、海外展開も積極的に行われている。