流行語にもなった“爆買い”! 外国人観光客は、どうして日本でたくさん買い物するの?

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流行語にもなった“爆買い”! 外国人観光客は、どうして日本でたくさん買い物するの?

2016.03.10

提供元:マイナビ進学編集部

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流行語にもなった“爆買い”! 外国人観光客は、どうして日本でたくさん買い物するの?

2015年は“爆買い”という言葉が流行語になりました。外国人観光客は、どうして日本でたくさん買い物をしていくのでしょうか? その背景をご紹介します。

この記事をまとめると

  • 2015年の流行語大賞にもなった、中国人観光客の「爆買い」
  • わざわざ日本に来るのには、中国の税制度に理由があった
  • その経済効果は地方にも。経済効果が期待できる

外国人観光客の“爆買い”が流行語大賞に!

2015年の流行語大賞にもなった“爆買い”。中国の旧正月である2月やゴールデンウィークなどの大型連休になると、中国人観光客が日本にどっと押し寄せ、日本国内の家電量販店やドラッグストアでたくさんの商品を買い付ける姿が報道されました。テレビなどで見た人も多いのではないでしょうか。

「日本の製品は品質が良い」と、炊飯器などの家電製品をはじめ、化粧品・香水、時計、カメラなどあらゆる商品を次々に購入していきます。このような一度に大量に買うこと、“爆発的”な消費行動が大きな話題となりました。

しかし、なぜ中国人観光客はわざわざ飛行機を使ってまでして、日本に訪れて買い物をしていくのでしょう? インターネットや物流が発達しているこの時代、中国国内でも日本製品は購入できるはずです。しかし爆買いしていくのには、理由があるようです。

なぜ日本に来てまで“爆買い”するの?

まず、現在、中国の通貨“元”の価値に対して、日本の“円”の価値が下がっている状態、「元高円安」になっている背景があります。この為替の状態だと、普段よりも少ない“元”で、より多くの“円”を買うことができるため、中国人観光客にとっては、たくさんの買い物をする上で、非常にタイミングがよい機会だといえます。簡単に説明すると、「中国国内で日本製品を買うより、日本に行って商品を買ってきたほうが安い」ことが多いのです。旅行費をプラスしても、それでも中国国内より安く買えるなら、みんな日本を訪れたというわけですね。

しかし理由はこれだけではなく、中国の税制も大きく関係します。最近では、都市部や観光地などで、外国人観光客に人気の「免税店」というお店を見かけることがあると思います。この免税店とは、国外からの旅行者に対して、商品にかかる税金を免除して販売するお店のことです。「税金の免除」に該当するものとして、消費税や酒税、輸入品の関税などがあります。これにより、免税店を利用することで、中国国内で買うよりも、日本で“爆買い”したほうが、お得に買い物できてしまうというわけです。

この現象は、日本にとってうれしい悲鳴でした。中国人観光客の爆買いで、一部の小売店の売上げが伸び、また百貨店では訪日客向けの売上高が前年比で2~4倍まで急増したといいます。爆買いのスポットとして日本で最も有名な、東京・秋葉原の電気店では、中国語を話せるスタッフを配置し、飲食店も多言語に対応したメニューを用意するなど、各方面に影響を与えました。

爆買いによって、地方が潤う可能性も?

最近では中国人観光客のニーズも変化しているようです。物を求める「爆買い」から、「日本ならではの体験」にお金を使う傾向もあるそうです。ツアーの行先も、巨大電気街がある秋葉原などが中心でしたが、最近ではスキーやリゾートなどが楽しめる地方への観光も対象になってきているのだとか。中国人観光客の地方誘致に成功すれば、地方にも経済効果を呼び込めるかもしれません。

こうした現象を紐解き、メカニズムや法則性を考えるのが「経済学」です。中国人観光客が訪れたことで、日中の関係はもちろん、小売業界や飲食業界、地方経済などさまざまな影響が現れました。経済学ではそれらを経済という観点から検証します。日常と切り離せない経済。こうしたニュースが気になる人は、経済学を学んでみると面白いかもしれませんよ。

この記事のテーマ
経済・経営・商学」を解説

そもそも「どうすればお互いにとって必要な物資が手に入れられるか」という極めて単純な動機から始まった商取引が、極めて高度に煩雑化してしまいました。だからといって、すでに引き返すことができないのは事実であり、現状を正確に把握して最適な選択をするのが私たちの役割でしょう。しかも、単純に取引価格だけですべてが決まる時代ではありません。国家間の争いや異常気象など、カバーしなければならない要素が目白押しです。

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この記事で取り上げた
「経済学」
はこんな学問です

人間の生活に必要なものを生産して流通させる経済活動を研究対象とし、その歴史や仕組み、法則性などを明らかにする学問である。まず、経済にはマクロとミクロの視点があり、マクロ経済学では国レベルでの景気動向や経済成長について研究し、ミクロ経済学では、個人消費や企業活動の分析が中心となる。また、市場経済に焦点を当てるマクロ・ミクロの経済学だけでは経済のすべてを学ぶことはできない。たとえば、環境や福祉といった公共性の強い分野を研究する環境経済学、公共経済学などの科目もある。

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