合格率8%! 公認会計士試験に合格した高校生がいる!

  • ようこそ、ゲストさん
  • ログイン
  • メンバー登録(無料)
  • エリア設定
  • 保護者・先生の方へ
MENU
閉じる
  • ようこそ、ゲスト さん

    メンバー登録(無料)

  • 適学・適職診断無料!

    診断を受ける

  • エリア設定

現在4校がカートに入っています。

一度に最大30校までまとめて資料請求することができます。

閉じる

「マイナビ進学」サイトが別タブでが開きます。

合格率8%! 公認会計士試験に合格した高校生がいる!

2015.06.01

提供元:マイナビ進学編集部

合格率8%! 公認会計士試験に合格した高校生がいる!

この記事をまとめると

  • 史上最年少の16歳で公認会計士の試験に合格した高校生が話題に
  • 公認会計士は日本三大国家資格とも言われ非常に難易度の高い資格
  • 公認会計士は会計に関する専門家で、主に上場企業の監査を行っている

史上最年少で公認会計士試験に合格したのはなんと16歳!

みなさんは資格を取ると職に困らない、と聞いたことはありませんか? 日本にはさまざまな資格がありますが、中でも国が認めた国家資格は価値が高く、就職に有利になると言われています。

特に、司法試験、不動産鑑定士、公認会計士は三大国家資格とも呼ばれ、かなりの難関として知られます。公認会計士の合格率たるや8~9%。専門の学校に通い、何年も勉強している人たちが受けているにもかかわらず、90%は不合格という大変な厳しさです。

少し前に、そんな超難関の試験に合格した高校生が話題になりました。彼は中学3年生から簿記の勉強を始め、わずか16歳で公認会計士の試験に合格したそうです。ところで、そんな超難関の試験を突破しないとなれない公認会計士とは一体どんな仕事なのでしょうか?

公認会計士ってどんな仕事?

公認会計士は、簡単に言うと会計分野の専門家です。お金に関する職業は経理や税理士、財務などいろいろありますが、公認会計士は最も専門性が高く、大企業の会計監査や財務、経理など幅広い業務に携わります。

たとえば、公認会計士は株式市場に上場しているA社が決算をしたあとに、それが正しく計算されているかチェックします。このチェックをA社が自ら行ってしまうと、いくらでもごまかすことができてしまいますよね? もしA社が全然もうかっていないのに「うちはすごくもうかっていますよ」と発表すると、投資家の人はその情報で損をしてしまうかもしれません。そこで、公認会計士がきちんと会計を確認し、投資家が安心して投資ができるように正しい情報を発信します。これを監査と言い、公認会計士にしかできない仕事です。

ちなみに、公認会計士の資格を持っていて税理士として登録されていれば、税理士として働けます。税理士の資格取得も難しいことなので、ここからも公認会計士がどれだけの知識を必要とするのか分かります。

公認会計士の資格をとるにはどうやって勉強する?

公認会計士の試験を受けるのに、受験資格は特にありません。誰でも受けることができます。試験は短答式試験と論文式試験に分かれていて、どちらも年2回ずつ行われています。

しかし、難しい資格と言われているだけあって、独学で勉強して受かった人は多くありません。ほとんどの人が専門のスクールや予備校で勉強してから試験を受けています。史上最年少で合格した彼も、通信制高校で普通科目を学びながら、大学の生涯学習コースに通い、1日10時間以上公認会計士の勉強をしたのだとか。ちなみに、公認会計士の勉強をはじめたのは、数字が好きだったことと父親に勧められたことがきっかけだったそうです。

大企業の監査を任される公認会計士という仕事は、社会的にも重要な役割を担うやりがいのある仕事です。もしあなたが数字好きで、それを生涯の仕事にしたいと思うなら、高い目標を掲げて挑戦してみるのもいいかもしれませんよ。

この記事のテーマ
ビジネス・経営」を解説

法律などの専門知識を学び、文書作成などの技能を磨くほか、資格取得や検定合格を目指すカリキュラムもあります。小売業や不動産売買、経営コンサルタントや税理士など、各ビジネス分野におけるスペシャリストも育成します。国家試験の合格が求められる高度な資格を必要とする仕事もありますが、専門学校の中には受験指導に実績を誇る学校もあります。

「ビジネス・経営」について詳しく見る

この記事で取り上げた
「公認会計士」
はこんな仕事です

企業が経営状態について毎年公表する財務諸表に、正しい情報が記載されているかどうかを公平に判定するのが主な仕事。企業には、取引先や株主など利害関係者が複数存在する。たとえば、業績が悪化しているにも関わらず経営が安定していると、企業が虚偽の情報を公開することで、多くの関係者が損失を被る可能性がある。そのようなことがないように、第三者の立場から監査をすることが公認会計士に求められる。法律で公認会計士だけに認められた業務だ。

「公認会計士」について詳しく見る