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経済学部で学んだスキルを活かして、現実のビジネス課題に挑む。

2021.05.01

提供:名古屋学院大学

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経済学部で学んだスキルを活かして、現実のビジネス課題に挑む。

名古屋学院大学 経済学部では、大学での学びと実社会での実務を結びつけるため、「企業連携演習(BIPプログラム)を実施しています。協力企業が抱える経営上の課題に対し、学生たちがグループワークで検討。学んだ知識やスキルを活かし、解決策を導き出していきます。この演習を通して学生たちは問題解決能力や論理的思考力、データ分析力、プレゼン力などを育みながら、チームワークで課題を解決することを経験。最終的に学生たちが提案した解決策を経営に取り入れる企業もあり、この演習は学生・企業の双方に刺激を与えています。

この記事をまとめると

  • 企業のリアルな課題に学生が取り組むプログラムで、実践的な学びを展開
  • 担当教員、そして上級生も協力しながらグループワークを実施
  • 大切なのはチームワークを学ぶことと、得意分野を見つけること

企業が抱えるリアルな課題の解決策を経済学部の学生が模索する。

大学での学びを社会に出てからの実務にどう結びつけていくか、というのは各大学の共通の課題。新入社員をゼロから教育し、現代のグローバル競争を生き抜く企業人として育て上げるのは、企業にとって大きな負担となります。
こうした流れを受け、名古屋学院大学 経済学部の大石邦弘先生は2014年「企業連携演習(名古屋学院大学BIPプログラム)」をスタートさせました。これは協力企業が抱える現実の課題の解決策を、経済学部の学生たちが考えるというもの。
プログラムにはエアライン、情報通信企業、メーカー、商社、ショッピング・モールなど多様な企業が参加し、「新しい路線をどこに開発すればいいか?」「どう情報発信すればもっと会社のことを知ってもらえるか?」「10年後も効果的に集客を続けるには?」といった課題を学生たちに提示。学生たちはこれまで学んだ統計学やデータ分析のスキルを活かし、企業の課題を検証しながら解決に取り組みます。

グループで解決策を検討。最終的には企業にプレゼンを実施。

BIPプログラムは1年生~3年生までの3年間継続的に行われ、各年次の前期と後期でそれぞれ2社の企業が課題を出題。学生たちはグループで課題に当たります。大石先生をはじめとする4名の先生が学生たちに対し、随時チェックや指導を行い、年次が上がるごとに学生たちの自主性に任せる割合を増やし、成長を見守ります。
また、同プログラムを履修した上級生が学生アシスタントとして下級生をサポート。「アシスタントとして演習に協力してくれる学生たちの成長には、目をみはるものがあります。自分たちが下級生を指導することで学びを振り返ることができ、それがますます彼らの自信につながるようです」(大石先生)。
最終的に、自分たちが導き出した解決策を企業担当者の前でプレゼンします。企業側は学生たちの提案をシビアに評価。これまでに学生の提案が実際に経営に取り入れられた例もあり、企業にとってもこのプログラムは大きな刺激になっています。

チームワークを体験することで、自分の得意分野を見つける。

「これまでの授業では課題解決型の演習を行っても、あくまで仮定の課題やデータに基づいたものになりました。しかしこの演習では、実在する企業がリアルに抱えている課題がテーマ。学生たちが参照する資料も、企業から提供していただいた本物のデータです」(大石先生)。
学生たちはこの演習を通してグループで課題を解決していく力を培いながら、データ分析力、情報収集能力、論理的思考力、資料作成力、プレゼン力などを身につけていきます。これはそのまま、実社会での実務能力として求められるものです。
「ただ、演習に参加した学生がこうした能力をすべて身につけて、オールマイティになる必要はないのです。実社会で重要なのはチームワーク。自分の得意分野は何かということに気づき、それを活かしてメンバーと協力する力を育んでほしい。そして今後の学生生活で自分が伸ばすべき能力を存分に伸ばせるよう、それを学びに反映してもらえたらと思っています」。

【広告企画】提供 : 名古屋学院大学

この記事のテーマ
経済・経営・商学」を解説

「どうすればお互いにとって必要な物資が手に入れられるか」という単純な動機から始まった商取引。今後いっそう高度化する中で、どうすれば現状を正確に把握し最適な選択ができるかを探る学問です。単純に取引価格だけでなく、国家間の争いや異常気象などさまざまな要素を加味して考え、学んでいきます。

「経済・経営・商学」について詳しく見る

この記事で取り上げた
「経済学」
はこんな学問です

人間の生活に必要なものを生産して流通させる経済活動を研究対象とし、その歴史や仕組み、法則性などを明らかにする学問である。まず、経済にはマクロとミクロの視点があり、マクロ経済学では国レベルでの景気動向や経済成長について研究し、ミクロ経済学では、個人消費や企業活動の分析が中心となる。また、市場経済に焦点を当てるマクロ・ミクロの経済学だけでは経済のすべてを学ぶことはできない。たとえば、環境や福祉といった公共性の強い分野を研究する環境経済学、公共経済学などの科目もある。

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