社会構造が変われば、労働も変わる。「これからの働き方」について学ぶ。

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社会構造が変われば、労働も変わる。「これからの働き方」について学ぶ。

2021.05.01

提供:立教大学

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社会構造が変われば、労働も変わる。「これからの働き方」について学ぶ。

少子高齢化やIT化など、目まぐるしく変化する社会。この社会を支えるのは、さまざまな人々が介在する労働です。社会背景と密接に絡み合いながら働き方も変化して行く中、近年色々な問題が出てきています。「働き方改革」という言葉を耳にしたことがあると思いますが、問題を解決するため改革が必要ということです。不安や辛さを感じる人を少しでも減らして元気に働けるように、いろいろな大学で研究が進められています。

この記事をまとめると

  • 「物流危機」に見る、日本が抱える労働問題。
  • 労働問題について、さまざまな視点からアプローチ。
  • 立教大学で学ぶ「これからの働き方」。

社会の変化と密接に絡み合って起こる労働問題。

非正規雇用の増加や外国人労働者の受け入れ拡大など、さまざまな労働問題が取り沙汰されている昨今。「これからの働き方はどうなるんだろう?」と、将来に対して不安を感じる方もいるでしょう。
よく取り上げられるニュースの一つとして、物流が停滞する「物流危機」があります。近年、ECサイトでの買い物の普及などにより、運ぶ荷物が増加。荷物が増えたぶん、運ぶ人が足りなくなり、ドライバーの負担が増えました。にも関わらず、厳しい労働条件の中で働くケースが少なくありません。このような労働状況になると、若い働き手はなかなか入って来なくなり、さらに人手不足になるという悪循環に陥ってしまいます。「物流危機」はあくまで例の一つで、他の業界においても、さまざまな労働問題を抱えています。このように労働のあり方が変わっていく中、しあわせに暮らしていく働き方を実現するために、どのような考え方が大事になってくるのでしょうか。

社会的な課題の解決には、多様な観点からの知見が必要。

労働者と消費者、二つの目線から労働問題について考えてみましょう。例として取り上げた「物流危機」は、消費者の行動も原因の一つとなっています。ECサイトでの買い物はクリック一つで物が自動で届く錯覚を覚えますが、そこには何人もの働き手が関わっています。生活の中で便利さを優先することで、働く側に負担がかかっている一例と言えるでしょう。便利さを支えてくれる社会にとって必要不可欠な仕事へ意識を向けること、一つの角度から物事を見るのではなく、想像力を働かせてさまざまな角度から問題を捉えることが必要です。
また、技術革新によって解決できる部分もあるでしょう。AIやドローンなどの技術が発達し、人の助けになるという期待があります。ただし、人が機械に使われて賃金が下がるような事態を招くことも危惧されています。今後はこれらの技術革新を労働条件の改善につなげていけるかも重要になります。

労働の現場を訪れて、自分の足と頭を使って研究を行う。

立教大学 経済学部 経済政策学科の首藤教授の研究室では講義やゼミを通して、生じている問題に対して、労働の現場を訪れて生の声を拾い上げることの重要さや、自分の足を使いながら自分の頭で考えることの大切さを学生に伝えています。
「アルバイト先の賃金がどのように決まるのか」「就職先の企業をどう選ぶか」「女性としてどんな働き方をしていくか」といった、学生に身近なテーマをピックアップして授業を行っています。時には、ゲストスピーカーを招いたり、DVD教材を活用したりすることもあります。
また、ゼミ生も自らアポイントをとって企業などへ調査に赴き、フィールドに出て研究しています。
労働問題はいくつもの要素が絡み合って存在し、時の流れの中で刻々と変化していくため、解決は簡単ではありませんが、これからも「働くこと」に関する問題に正面から取り組んでいきます。

【広告企画】提供 : 立教大学

この記事のテーマ
経済・経営・商学」を解説

「どうすればお互いにとって必要な物資が手に入れられるか」という単純な動機から始まった商取引。今後いっそう高度化する中で、どうすれば現状を正確に把握し最適な選択ができるかを探る学問です。単純に取引価格だけでなく、国家間の争いや異常気象などさまざまな要素を加味して考え、学んでいきます。

「経済・経営・商学」について詳しく見る

この記事で取り上げた
「経済学」
はこんな学問です

人間の生活に必要なものを生産して流通させる経済活動を研究対象とし、その歴史や仕組み、法則性などを明らかにする学問である。まず、経済にはマクロとミクロの視点があり、マクロ経済学では国レベルでの景気動向や経済成長について研究し、ミクロ経済学では、個人消費や企業活動の分析が中心となる。また、市場経済に焦点を当てるマクロ・ミクロの経済学だけでは経済のすべてを学ぶことはできない。たとえば、環境や福祉といった公共性の強い分野を研究する環境経済学、公共経済学などの科目もある。

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