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生き残る企業に欠かせない「戦略的意思決定プロセス」とは!?

2021.05.01

提供:埼玉学園大学

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生き残る企業に欠かせない「戦略的意思決定プロセス」とは!?

企業は日々、売り上げ確保のために新たな戦略を立てています。その課程や決定において、小規模な会社であれば経営者の意見が強く反映されますが、大規模な企業ではどうでしょうか?経営者の意見はもちろん、現場ならではの意見や、株主、顧客など、社外からも声が挙がります。会社の未来を決める意思決定には慎重な判断が必要です。その様な内容を学べるのが経営学の「戦略的意思決定プロセス」。その研究についてご紹介します。

この記事をまとめると

  • 企業の今後を決める「戦略的意思決定プロセス」
  • 経営学で提唱される2つの学説をご紹介
  • 埼玉学園大学の文研究室では新たなアプローチを模索しています

企業の存続成否を決める、戦略的意思決定

世界は日々、変化をしており、様々なビジネスのニーズの出現と消失が起こっています。その中で企業も創業・廃業のサイクルを成していますが、企業の長い存続には、戦略的な意思決定が欠かせません。話をイメージしやすくするために一つ問いを設けましょう。「あなたは自動車メーカーの社長だとします。今後の電動化に、どう対応しますか?」あなたはこれに対し、今あるテクノロジーを革新して、立ち位置の保持を目指す?それとも、電動化に対応できる部品メーカーと協業して流れを促進する?もしくは、自動車で培ったノウハウを基に、新規事業を立ち上げる?などなど、いろんな対応が考えられるかと思います。判断を誤れば競争力を失ってしまう状況で、この意思決定は非常に慎重な選択が必要です。また、経営者の管理範疇を超える大きな会社では、この問いに自分の一存で今後を決める事が難しいと言えます。この様な課題に対し、2つの代表的なアプローチが挙げられます。

意思決定プロセスに関する大きな2つの流れをご紹介!

経営学では、戦略的意思決定プロセスに関して、2つのモデルが提示されています。一つは、「意図型の戦略策定プロセス」というモデルで、顧客のニーズや他社の動向、技術変化の推移、等々に関するデータを徹底的に分析し、トップダウンで戦略を決めるモデルです。もう一つは、「創発型の戦略形成プロセス」というモデルで、現場の社員や中間管理者など組織内部からのアイデアをもとに、ボトムアップで戦略を作り上げていくモデルです。これらのモデルの研究は、資源配分や権限の委譲などの大きな要素に注目するため、チームの構築や人員の配置、議論の手法などの細やかな要素についての考察は手薄なので、実践的には限界があります。このような状況を解決すべく、埼玉学園大学の文研究室では、上記のモデル研究をより深く進めながら、 専門能力や知識が多様化・高度化し、個人の力だけでは問題解決できない現代社会において求められる、「戦略的意思決定プロセスの実践的なモデル」を探究しています。

協働やアイデア発想をより計画的にできる未来がやってくる!

文教授は言います。「より具体的には、組織または組織間横断的なチームを結成し運営する技術や、そこで活動するメンバーのアイデアを創出し、試作し、完成させ、普及させていくまでのプロセスと、その中で活用できる、多様な思考法や発想術などに関する研究(学び)を取り上げます。この研究が進むことにより、これまで経験に基づきながら自己流であるいは偶然に頼ってきたところに、より体系的な、協働のための手法、アイデア発想のための教育・訓練の方法を提案することができます。この研究を広く社会へ普及させ、人々が多様な場面で応用できるような活動に取り組んで行きたいと考えます。」
組織に所属し、その中のある部署で上司からいろいろ教育・訓練されながら、おおよそ定型的な仕事をするという、現在の働き方。今後の大きな「働き方」改革は、組織の最先端を学べる文研究室から生まれてくるかもしれませんね?

【広告企画】提供 : 埼玉学園大学

この記事のテーマ
経済・経営・商学」を解説

「どうすればお互いにとって必要な物資が手に入れられるか」という単純な動機から始まった商取引。今後いっそう高度化する中で、どうすれば現状を正確に把握し最適な選択ができるかを探る学問です。単純に取引価格だけでなく、国家間の争いや異常気象などさまざまな要素を加味して考え、学んでいきます。

「経済・経営・商学」について詳しく見る

この記事で取り上げた
「経営学」
はこんな学問です

主に企業の経営管理について研究する学問。企業は、働く人、設備や機械、資金などで構成されているが、さらに人に役割を与えて配置した組織、資金をどういう配分で使うかという戦略、顧客ニーズをどうつかむかという情報なども重要である。また、企業活動を方向付ける経営理念の研究は欠かせない。それぞれの企業が設定した理念が、意思決定の基準となるからである。そして、株主や取引先、地域社会との関係をどう管理していくかも研究の対象となる。

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