地球温暖化と、エネルギーの関係を「経済」から読み解く

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地球温暖化と、エネルギーの関係を「経済」から読み解く

2020.05.01

提供:埼玉学園大学

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地球温暖化と、エネルギーの関係を「経済」から読み解く

発電所、自動車、プラスチック原料など、世界で幅広く使用されている、石油、石炭などの資源。このうち、石炭は世界中の火力発電所などで利用されています。そんな中、声高に叫ばれている問題が「地球温暖化」。石油や石炭の燃焼による二酸化炭素排出が、地球上の温室効果を高め、気温が上昇していると言われています。しかしながら半面、この温暖化を否定する声もあります。正解はどうなのでしょう?

この記事をまとめると

  • 石油の使用スタンスは世界各国で足並みがそろっていない状況
  • 脱石油の具体的な取り組み、問題の背景を研究する埼玉学園大学の相沢ゼミ
  • 他国の例を参考に日本での展開を研究。世界レベルの答えのない学びに挑む

地球温暖化と化石燃料の使用にまつわる問題

昨今、地球温暖化が急速に進み、世界では巨大台風などの大災害にたびたび襲われるようになっています。その原因は、エネルギーを石油や石炭など化石燃料に頼っているからだといわれており、世界では発電に占める化石燃料の比率を引き下げて、これ以上の地球温暖化を食い止めるための国際協定である「パリ協定」が締結されました。
ところが、化石燃料の使用を減らすということは、石油や石炭を扱うエネルギー企業が利益を上げられなくなるということ。経済活動が阻害される上、快適な生活ができなくなるとして、化石燃料の使用をやめない国も少なくありません。
世界は、これ以上の地球温暖化を防止するために化石燃料の使用をゼロにしなければならないという意見と、地球温暖化の原因は化石燃料の使用にあるのではなく、氷河期への過渡期としての温暖化の時期にあるだけだとして、化石燃料を減らす必要はないという意見が、鋭く対立しています。

埼玉学園大学 経済経営学部の相沢ゼミで、「地球温暖化」を扱います。

相沢ゼミでは、文系なので自然科学的な議論はせず、産業革命以来、平均気温が数度上昇しているという状況証拠に基づいて、地球温暖化について議論しています。ドイツをはじめとするEU(欧州連合)は、地球温暖化の進行を阻止しようとする方針をもっており、EUがいかに地球環境保全と地球温暖化防止の政策を立案し、実行してきているかを学んでいきます。
ただし事態はそれほど簡単ではなく、EU加盟国であってもエネルギーを石炭火力に頼る多くの東欧諸国は、脱化石燃料政策に反対しています。またアメリカは、先に挙げた「パリ協定」、「京都議定書」から離脱しました。それは、両協定を批准すると、アメリカは化石燃料を使用できなくなって、エネルギー企業が軒並み倒産しかねないからです。この問題を考える際には、資本主義とは何かという課題にぶつかります。成長の停止や貧富の格差、その解決方法の模索にも取り組んでいきます。

世界規模の問題に取り組み、課題へ立ち向かう力を養います。

相沢ゼミでは、危機になってからでは遅いという立場から、地球温暖化の原因は化石燃料の使用にあるとの見方で議論しています。域内のCO₂の排出を2050年までにゼロにする目標を立てているEUは、10年間に官民で少なくとも1兆ユーロ(約120兆円)を投じる投資計画を発表しました。すでにドイツでは2019年に太陽光や風力による発電などの再生エネルギーのシェアは46%に、スウェーデンやフィンランドも4割を超えています。他国の再生可能エネルギー導入の経緯を調べることによって、その比率が高くない日本で、どのようにしたらいいかということを検討します。
このゼミナールでの学びは、社会に出たときに、「課題を見つけ、課題の解決方法を構築し、失敗を恐れず実行して、解決する」能力を身に付けることができます。実はこれが、今後の日本経済に必要とされるチカラ。あなたも正解のない問題に果敢に取り組んでみませんか?

【広告企画】提供 : 埼玉学園大学

この記事のテーマ
経済・経営・商学」を解説

そもそも「どうすればお互いにとって必要な物資が手に入れられるか」という極めて単純な動機から始まった商取引が、極めて高度に煩雑化してしまいました。だからといって、すでに引き返すことができないのは事実であり、現状を正確に把握して最適な選択をするのが私たちの役割でしょう。しかも、単純に取引価格だけですべてが決まる時代ではありません。国家間の争いや異常気象など、カバーしなければならない要素が目白押しです。

「経済・経営・商学」について詳しく見る

この記事で取り上げた
「経済学」
はこんな学問です

人間の生活に必要なものを生産して流通させる経済活動を研究対象とし、その歴史や仕組み、法則性などを明らかにする学問である。まず、経済にはマクロとミクロの視点があり、マクロ経済学では国レベルでの景気動向や経済成長について研究し、ミクロ経済学では、個人消費や企業活動の分析が中心となる。また、市場経済に焦点を当てるマクロ・ミクロの経済学だけでは経済のすべてを学ぶことはできない。たとえば、環境や福祉といった公共性の強い分野を研究する環境経済学、公共経済学などの科目もある。

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