人工知能が私たちの暮らしを、学び方を変える? 京都橘大学が新設する3学部4学科が、新たな時代に挑戦します。

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人工知能が私たちの暮らしを、学び方を変える?
京都橘大学が新設する3学部4学科が、新たな時代に挑戦します。

2020.04.07

提供:京都橘大学

人工知能が私たちの暮らしを、学び方を変える?
京都橘大学が新設する3学部4学科が、新たな時代に挑戦します。

AI(人工知能)やIoT技術は、今後さらに私たちの生活に浸透し、物事の考え方や学び方、あらゆる仕事に対して大きな影響を与えようとしています。政府はこうした最新技術がもたらす社会変革を「Society 5.0」と名付け、その実現に向けた技術やスキルの振興に努めています。京都橘大学は2021年4月に「経済学部」「経営学部」「工学部/情報工学科・建築デザイン学科」※の3学部の新設を構想中。新たな学部間で綿密な連携を行い、大規模な情報を使いこなすデータサイエンスを学びに取り入れ、AI時代を彩る人材を育成します。

この記事をまとめると

  • 人類5度目の社会改革「Society 5.0」で、誰もが技術を享受できる未来へ。
  • 京都橘大学は2021年4月に「経済学部」「経営学部」「工学部」の3学部を新設。
  • 3つの学部で専門性を高めながら、データサイエンスを活用した新しい学びを。

人類史上、5度目の社会改革「Society 5.0」とは? AIやIoT、ロボット、ドローン…未来はすぐそこに。

近年、AI(人工知能)の発展はめざましく、その技術はすでに私たちの生活に深く関わっています。
たとえば一部のクレジットカード会社はマーケティングにAIを活用し、顧客への情報提供を行うダイレクトメールの効率化を成功させました。
また、私たちの消費活動においてもIoT化が着々と進んでいます。例えば、近年ファストファッションの大型店舗やDVDレンタルチェーンではセルフレジの導入が進んでおり、一部のコンビニ店舗で夜間の無人店舗化が進められようとしています。
こうした状況のなか、日本政府が進めているのが世界に先駆けた「超スマート社会」の実現…名付けて「Society 5.0」です。これは、狩猟社会、農耕社会、工業社会、情報社会に続く、5番目の社会革新をめざすもの。
具体的にはネット空間にあふれる膨大な情報のなかから必要なものをAIによって取捨選択・抽出できるようにすることや、IoT技術・ロボット技術・ドローン・自動車の自動走行などの高度な実用化を指します。
人々が年齢や地域格差、貧富の差などを越えて誰もが技術の恩恵を受けられる世界をめざすこと、それが「Society 5.0」のめざす未来です。

2021年4月、京都橘大学にAI時代に必要な人材を育てる3学部4学科が誕生!

京都橘大学は、国際、人文、教育、社会、医療系など幅広い分野の教員・学生が集う「一拠点総合大学」です。
同学は2021年、経済学部 経済学科 、経営学部 経営学科、工学部 情報工学科/建築デザイン学科(※)を新たに開設し、学べる分野に工学系を加えた文理多彩な8学部15学科が1つのキャンパスに集結します。

新たに設けられる学部はいずれも、現代の情報社会において人材ニーズが高まっている学問分野。「Society 5.0」の実現に向け、刻々と進化するAIやIoTなどの情報技術と、よりよい社会創造のために必要な知識・技術を統合することで、豊かな生活環境、先進的な都市環境、健康長寿社会の構築に貢献できる人材の育成をめざします。

それぞれの専門性を身につけることはもちろん、自ら課題を発見して解決する力を育成。3学部が連携した「クロスオーバー型共通カリキュラム」のもと、文理総合の学びを展開し、企業や行政などの要請に応えながら、それぞれの学部でスキル・知識・実践力を育んでいきます。
1回生のうちからゼミ科目を配置。2回生前期まではアカデミックスキルやプロジェクトマネジメントを学び、学部横断的に社会課題に取り組みます。2回生後期からは、各ゼミごとに企業、自治体とのPBL*、ビジネスコンテストへの参加、学内での課題解決型学習などに取り組み、高度な専門性を身につけます。

インターンシップなどの産学公連携教育を軸として、新たなキャリア教育も展開予定。
1回生からキャリア教育科目を開講し、自分のキャリアを深く考えるための科目を、段階的に配置。地域企業や行政とのコラボレーション、国内外のインターンシップなど「実践・体験」を中心としたプロジェクトも豊富に用意しています。

*PBL=Project Based Learningの略。問題を解決し、解決する能力を養う課題解決型学習。

※学部学科名称はいずれも仮称。2021年4月開設予定(設置構想中)。計画内容は予定であり、変更することがあります。

最先端の技術で、適切に情報を処理・活用し、よりよい社会づくりを実現できる人材の育成をめざす!

■経済学部 経済学科:「金融・産業」「地域・国際」「公共経済・政策」「医療・社会保障」「観光・文化」の進路にあわせた5コースを設置。課題解決や社会貢献に寄与し、持続的な経済成長を実現する人材を育てます。

■経営学部 経営学科:「会計・ガバナンス」「マーケティング・イノベーション」「戦略・組織」の3つの領域でアクティブな学びを展開。思考力と実践力、経営感覚を備え、社会をけん引する人材を育成します。

■工学部 情報工学科:「ソフトウェアデザイン」「ネットワークデザイン」「IoTシステム」「メディアデザイン」「データサイエンス」の5コースから、数理・データサイエンスの素養や論理的思考能力、情報システムを築く実践力を養います。

■工学部 建築デザイン学科:「建築デザイン」「インテリアデザイン」「環境デザイン」の3領域で建築におけるデザインを学びます。美しさや機能性はもちろん、人・環境・社会にやさしいデザインを創造・提案できるスキルを養成します。

いずれの新学部でも大量のデータから情報や法則を導き出すデータサイエンスを活用。社会にあふれる大量のデータを扱う一連のプロセスを学び、情報を適切に処理し企業や社会に貢献できる力を養成します。

また、新設に伴いキャンパス内に、全ての学部生が利用できる新拠点を建設。個人からグループまで、さまざまな人が集まり交流・学習できる「ラーニング・コモンズ」、高性能の最新PCやプログラミングソフト、VR機器を備えた「サイバーメディア・ラボ」、可動式の個人デスクを配備した共同学習やプレゼンに最適な環境の「アクティブ・ラーニング・スタジオ」を設置します。キャンパスの新たなメイン導線に配置することで、立場や分野を越えた“つながり”や“プロジェクト”を生み出す空間となり、学習環境がさらに充実します。

【広告企画】提供 : 京都橘大学

この記事のテーマ
工学・建築」を解説

工業技術や建築技術の発達は、私たちの生活を画期的に快適で安全なものに変えてきました。先人たちの生み出した知恵に新しい技術をプラスすることで、その進歩はいまも日々、進んでいます。インフラの整備や災害に強い街作り、エネルギー効率の高い動力機械や高い知能を持ったロボットの開発など、工学や建築に求められるものはますます増えるでしょう。自然との共生も大きなテーマです。理系の中でもより実地的な分野だと言えます。

「工学・建築」について詳しく見る

この記事で取り上げた
「建築学・意匠」
はこんな学問です

「建築学」は、建築について総合的に学ぶ学問。学ぶ領域は広く、住宅、ビル、超高層建築の生産、建築資材の研究開発、災害時の安全対策など現代建築の建築工学分野と、団地や道路の造成、都市計画などの都市工学に加え、歴史的な建築物、集落の保存や復元についても研究する。「意匠」は、建築物を美学的に捉えて芸術的意義を追究する学問。建築物や街並み、自然環境、構造や材料についても美学的に追究して評価する。

「建築学・意匠」について詳しく見る

この記事のテーマ
経済・経営・商学」を解説

そもそも「どうすればお互いにとって必要な物資が手に入れられるか」という極めて単純な動機から始まった商取引が、極めて高度に煩雑化してしまいました。だからといって、すでに引き返すことができないのは事実であり、現状を正確に把握して最適な選択をするのが私たちの役割でしょう。しかも、単純に取引価格だけですべてが決まる時代ではありません。国家間の争いや異常気象など、カバーしなければならない要素が目白押しです。

「経済・経営・商学」について詳しく見る

この記事で取り上げた
「経済学」
はこんな学問です

人間の生活に必要なものを生産して流通させる経済活動を研究対象とし、その歴史や仕組み、法則性などを明らかにする学問である。まず、経済にはマクロとミクロの視点があり、マクロ経済学では国レベルでの景気動向や経済成長について研究し、ミクロ経済学では、個人消費や企業活動の分析が中心となる。また、市場経済に焦点を当てるマクロ・ミクロの経済学だけでは経済のすべてを学ぶことはできない。たとえば、環境や福祉といった公共性の強い分野を研究する環境経済学、公共経済学などの科目もある。

「経済学」について詳しく見る

この記事で取り上げた
「経営学」
はこんな学問です

主に企業の経営管理について研究する学問。企業は、働く人、設備や機械、資金などで構成されているが、さらに人に役割を与えて配置した組織、資金をどういう配分で使うかという戦略、顧客ニーズをどうつかむかという情報なども重要である。また、企業活動を方向付ける経営理念の研究は欠かせない。それぞれの企業が設定した理念が、意思決定の基準となるからである。そして、株主や取引先、地域社会との関係をどう管理していくかも研究の対象となる。

「経営学」について詳しく見る

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