ダイバシティが経営にもたらすものは? 「個」に注目し、組織を成長させる

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ダイバシティが経営にもたらすものは?
「個」に注目し、組織を成長させる

2020.05.01

提供:聖学院大学

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ダイバシティが経営にもたらすものは?
「個」に注目し、組織を成長させる

皆さんは、ダイバシティという言葉を知っていますか?ダイバシティは「多様性」とも呼ばれ、組織のメンバーが多様な属性(年齢、性別、国籍、学歴など)から構成されることを指します。ダイバシティを尊重する経営は、人びとの働き方を変え、組織に新たな活力を生み出すと期待されています。ここでは経営とダイバシティの関係を学ぶ聖学院大学の「組織行動論ゼミ」をご紹介します。

この記事をまとめると

  • 働き方改革を推進するにはダイバシティの理解が必要
  • 経営者には多様な人々の資質や才能を見極める力が求められる
  • 経営とダイバシティの関係を学び、複雑化する社会で成長しよう

人材不足は中小企業がダイバシティに取り組む出発点になる

今、日本の企業が抱えている最も深刻な経営課題の一つが人材不足です。日本経済の基盤を支えている中小企業も例外ではありません。日本の中小企業の7割以上がそう感じていて、後継者の不在、従業員の退職、採用難などによる人材不足が原因で倒産する会社も増加傾向にあります。この課題を解決し、働く人たちが個々の事情に応じた多様で柔軟な働き方を自分で選択できる社会をつくることを目指す国家的な取り組みが「働き方改革」です。
この場合の個々の事情は『個人や集団の間に存在するさまざまな違い』すなわち、ダイバシティと言い換えることができます。例えば、年齢、性別(ジェンダー)、国籍、学歴、性的指向などの違いを、人びとの多様性として尊重して受け入れ、組織を活性化しようという考え方のことです。ダイバシティを尊重するという考え方を経営に取り入れることにより、中小企業は、人材不足という課題を克服するだけでなく、組織の強みに変えていくことが期待できます。

ひとの行動における規則性に注目してダイバシティ経営を考察

聖学院大学・政治経済学科、八木規子教授の『組織行動論ゼミ』では、企業経営の最も重要な資源のひとつである「ひと」に焦点をあて、近年注目が集まっているダイバシティ経営について考察します。
組織行動論では、どのような要因が組織の中のひとの行動に影響を与えるのか(与えないのか)といった因果関係を考えます。また、この因果関係がなぜあるのか(ないのか)についても考えます。こうした関係性には規則性があると考えられ、これを理論と呼びます。ひとが組織で行動するときの理論を学ぶことにより、組織のなかで個人がどのような行動をとるのかを予測する精度や広さが増します。
ゼミでは、中小企業にご協力をいただき、従業員へのインタビューや働く様子の観察など、数字では測れないデータの収集と分析を行います。規則性(理論)と実際の企業活動(実践)の二つの軸の間を行きつ戻りつしながら、組織でのひとの行動とダイバシティが企業の経営にもたらす関係を学んでいきます。

多様性を増す社会で、理想的な人間関係を築きながら成長しよう

人材不足に加えて「グローバル化」も近年の企業経営のトレンドです。例えば、メーカーであれば、日本の購買担当者が中国から調達する部品をベトナムの女性技術者が組み立て、フィリピンの営業担当者がミャンマーで販売する…そんな会社はもう珍しくありません。グローバル化は組織を同じような人が集まる均一な場所から、属性や背景の異なるひとが集まる多様な場所へと変えていきます。私たちが生きる社会は、まさにダイバシティが進んでいく社会です。
ダイバシティと経営に関する学びを深めれば、自分と異なる多様な人びとに出会った時も自分と相手の関係を冷静に考えられるようになります。驚きや、戸惑い、ときには怒りを感じることもありうる出会いにおいても、立ち止まって前向きに考える態度が身につきます。そうした姿勢を身につけておけば、複雑さを増す社会でも、人びとの多様性を尊重し、理想的な人間関係を築きながら成長していくことができます。

【広告企画】提供 : 聖学院大学

この記事のテーマ
経済・経営・商学」を解説

そもそも「どうすればお互いにとって必要な物資が手に入れられるか」という極めて単純な動機から始まった商取引が、極めて高度に煩雑化してしまいました。だからといって、すでに引き返すことができないのは事実であり、現状を正確に把握して最適な選択をするのが私たちの役割でしょう。しかも、単純に取引価格だけですべてが決まる時代ではありません。国家間の争いや異常気象など、カバーしなければならない要素が目白押しです。

「経済・経営・商学」について詳しく見る

この記事で取り上げた
「経済学」
はこんな学問です

人間の生活に必要なものを生産して流通させる経済活動を研究対象とし、その歴史や仕組み、法則性などを明らかにする学問である。まず、経済にはマクロとミクロの視点があり、マクロ経済学では国レベルでの景気動向や経済成長について研究し、ミクロ経済学では、個人消費や企業活動の分析が中心となる。また、市場経済に焦点を当てるマクロ・ミクロの経済学だけでは経済のすべてを学ぶことはできない。たとえば、環境や福祉といった公共性の強い分野を研究する環境経済学、公共経済学などの科目もある。

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