石油はいつまで使える?いつまで使うべき?

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石油はいつまで使える?いつまで使うべき?

2020.05.01

提供:埼玉学園大学

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石油はいつまで使える?いつまで使うべき?

自動車のガソリン、プラスチックの原料、電力発電の燃料など、私たちの生活に密着している石油。有限資源であり、地球上から「なくなる」と叫ばれ続けながらも、現在でも必須になっているこのエネルギー、なぜ使い続けていることができるのでしょうか?また今後、石油の利用はどのようになっていくのでしょうか?少し紹介したいと思います。

この記事をまとめると

  • 石油は現在、世界最大のエネルギー源
  • 石油開発大手企業の取り組みを通して石油資源の研究を行う埼玉学園大学の伊藤研究室
  • 温暖化抑制の施策もカバーし、世界の問題に取り組む

私たちの生活に欠かせない石油が抱える問題

私たちの生活に欠かせないエネルギー源である石油。日本は産油国ではないため、石油を輸入に頼っている状況です。石油は現在、世界全体のエネルギー需要の34%をまかなっており、最大のエネルギー源となっています。(第2位は石炭の27%、第3位は天然ガスの24%です。)ただし石油の埋蔵量や産出量は一定ではなく、安定的な確保は、今日も世界各国にとって重要な課題の1つです。今から半世紀ほど前には、地球に存在する石油はあと30年で枯渇すると言われたことがあり、世界に大きな衝撃を与えました。しかしそれ以降、今日まで世界は引き続き大量の石油を使い続けている状況が続いています。なくなると言われていたのに一体どのようにして使用する事が可能になったのでしょうか。この問題に対して経済学、企業経済学を通じて企業活動を対象に研究を行っているのが、埼玉学園大学の経済経営学部、伊藤研究室です。

石油はなんだかんだで、なくならない?

伊藤研究室では、石油を安定的に確保する課題について、古くから世界の石油生産の主要な担い手であり、今日もメジャーズ(大手企業)と呼ばれる国際的な石油企業の活動の分析を通して研究を行っています。これらの企業は、かつては手を付けることの出来なかった海洋の深海部油田(水深2000メートルを超え、海底からさらに8000メートルを超えるような地層にある油田など)、北極圏の油田などの発見と開発に成功してきました。それによって現在も私たちが継続的に石油を利用する事ができているといわれています。今後これらの発見・掘削開発の技術はより高まっていく事で、有限でありながらも使える埋蔵量、産出できる量も増えていく事でしょう。ニュースなどでたびたび目にする、石油の枯渇論争が起きるのはこういった残存埋蔵量の試算と油田開発技術のせめぎあいが一つの理由になっていると考えられます。

温暖化への影響に向けた取り組みも見逃せません!

他方で石油にまつわる問題として、地球の温暖化への影響が挙げられます。伊藤研究室では、石油大企業が行っているこの問題への解決活動についての研究も進めています。地球温暖化ガスの排出を抑制する課題については、1つは石油などの燃焼から排出された二酸化炭素などを大気に放出させず、地中深く、あるいは深海に閉じ込める方法が検討されています。もう1つは、太陽光、風力、地熱、バイオマスなどを用いた発電を飛躍的に増加させることです。化石燃料にいつまで依存するかを判断する上で、この課題にどれだけ成功するかがカギとなるでしょう。
伊藤先生にこの研究室の魅力を聞くと「現代の経済について学ぶ意欲を持つ皆さんにお勧めします。このテーマは、日本1国レベルに留まらず、世界全体に及ぶ広がりを持っています。現代世界を理解するための広い視野を身につける事が出来るでしょう。」との事。世界を広げる学びが、ここにあります。

【広告企画】提供 : 埼玉学園大学

この記事のテーマ
経済・経営・商学」を解説

そもそも「どうすればお互いにとって必要な物資が手に入れられるか」という極めて単純な動機から始まった商取引が、極めて高度に煩雑化してしまいました。だからといって、すでに引き返すことができないのは事実であり、現状を正確に把握して最適な選択をするのが私たちの役割でしょう。しかも、単純に取引価格だけですべてが決まる時代ではありません。国家間の争いや異常気象など、カバーしなければならない要素が目白押しです。

「経済・経営・商学」について詳しく見る

この記事で取り上げた
「経済学」
はこんな学問です

人間の生活に必要なものを生産して流通させる経済活動を研究対象とし、その歴史や仕組み、法則性などを明らかにする学問である。まず、経済にはマクロとミクロの視点があり、マクロ経済学では国レベルでの景気動向や経済成長について研究し、ミクロ経済学では、個人消費や企業活動の分析が中心となる。また、市場経済に焦点を当てるマクロ・ミクロの経済学だけでは経済のすべてを学ぶことはできない。たとえば、環境や福祉といった公共性の強い分野を研究する環境経済学、公共経済学などの科目もある。

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