「樹木医」ってどんな仕事?

みなさんは「樹木医」という仕事を知っていますか? 公園の木々や街路樹などの”健康診断”をしたり、災害や害虫によって被害を受けた樹木を回復させ、健康な状態を維持したり。私たちが、緑豊かな環境で暮らせるように、樹木のお医者さんとして活躍している近年注目の職業です。
この記事をまとめると
- 樹木医は木を守るお医者さん&街の緑化に貢献
- 樹木医になるには「樹木医補」の資格取得から
- 緑化や造園を手がける仕事で活躍しよう!
樹木にとって適切な環境を整える仕事
街路樹や公園の木々、さらには天然記念物のような巨樹・名木まで、あらゆる樹木の病気や損傷を治すのが樹木医の仕事です。つまり樹木医は、樹木にとってのお医者さんというわけです。東日本大震災では、海水につかって枯れかけた樹木や倒壊寸前の巨木を、樹木医が治療をしてよみがえらせた姿が注目されました。
樹木医の仕事は樹木の治療だけではありません。樹木が病気にかかっていないか、その兆候はないかを知るために行う健康診断。風通しをよくして病害虫がつきにくくするための剪定時期の見極め。水はけや土壌の栄養状態などを管理する生育環境の調査と改善。こうした樹木の病気の予防、管理、保護育成も大切な仕事です。
街路樹や公園の木々は、何も手をかけずに放っておくと、病気や害虫、環境悪化などにより、生育不良に陥ったり、場合によっては枯れてしまうことも。それを未然に防ぐために定期的に検診し、樹木にとって適切な環境を整える樹木医の仕事が、街の緑化に大きく貢献し、地域の人々の生活に潤いを与えているのです。
樹木医になるにはどうしたらいいの?
樹木医になるには、樹木医認定試験に合格しなければなりません。この試験を受けるためには、日常的に樹木を取り扱う造園などの仕事に就き、樹木の保護・管理、診断、治療などに関する業務を7年以上経験する必要があります。ただし、「樹木医補」という資格を持っていると、実務経験の期間が7年から1年へと大幅に短縮。この樹木医補の資格は所定の大学や専門学校に通うことで取得できます。
日本自然環境専門学校では、環境園芸緑地科または自然環境研究科のどちらかの学科で、樹木診断学、土壌学、植物生理学など所定の科目と単位数を取得すると、卒業と同時に樹木医補として認定されます。
その後、就職して1年以上の実務経験を積むことで、樹木医認定試験の応募要項を満たすことが可能になります。
専門の学校で学んで、自然や環境を守る仕事に就こう!
樹木医になる一歩手前の樹木医補。その資格が取得できる学校では、どんなことを学ぶのでしょう? 日本自然環境専門学校では、樹木医になるための知識はもちろん、緑化や環境問題について、また造園関連の企業や団体で働くための多様な知識や技術を学ぶことができます。
環境園芸緑地科では、多くの園芸植物や樹木を扱いながら、植物栽培や緑のデザイン設計、生育環境、環境機能など、植物を扱うプロとしてのスキルを身につけられるカリキュラムが充実。卒業後、緑化設計・施工関連の企業、造園業、ガーデンデザインなど、幅広い分野で活躍するための学びができます。
また、自然環境研究科では、自然や環境に関する基礎知識のほか、「生物や環境調査技術」「自然環境の保全や復元」といった就職後に役立つカリキュラムが用意されています。さらに、インターン制度を利用して企業で実際の仕事を体験できるのも魅力のひとつ。卒業後は、国や地方公共団体、森林や河川を管理する企業や団体、造園業に就職したり、ネイチャーガイドになるなど、学びを生かした仕事に就くことができるのが特徴です。
日本はもともと緑豊かな国ですが、その緑を守るのに欠かせない樹木医は、これからますます必要とされる存在です。樹木を通して人々の生活に潤いを与える、やりがいのある仕事、樹木医を目指してみませんか?
【広告企画】提供 : 日本自然環境専門学校
この記事のテーマ
「動物・植物」を解説
ペットなど動物や観賞用の植物に関わり暮らしに潤いを提供する分野、食の供給や環境保全を担う農業・林業・水産業などの分野があります。動物や植物の生態や生育に関する専門知識を身につけ、飼育や栽培など希望する職種に必要な技術を磨きます。盲導犬や警察犬、競走馬、サーカスの猛獣などの調教・訓練や水族館や動物園で働く選択肢もあります。
この記事で取り上げた
「樹木医」
はこんな仕事です
あらゆる樹木の病気を治療する樹木のお医者さんが「樹木医」である。対象となる樹木は、自然の樹木、天然記念物に指定されるような有名樹木、神社のご神木となるような重要樹木から、公園樹木、街路樹、一般家庭の庭にある樹木まで幅広い。適度に木や枝を間引いて、日光や栄養が行き届くようにするなどの手入れがされていないと病気になりやすいため、病気の予防対策などの指導も行う。樹木医になるには、7年以上の業務経験を経て、一般財団法人日本緑化センターの認定を受ける必要がある。