景気にも浮き沈みがある? 原因と影響を探ってみた

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景気にも浮き沈みがある? 原因と影響を探ってみた

2015.12.14

提供元:マイナビ進学編集部

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景気にも浮き沈みがある? 原因と影響を探ってみた

経済にも浮き沈み=景気の変動というものがあります。過去において、4人の経済学者がこの「景気の変動の理由とスパン」について考えを巡らせました。それらについて簡単に説明します。

この記事をまとめると

  • 景気には波があることを解説>日本の景気はずっと悪いわけじゃなかった
  • 景気の変動に要因について解説>景気の変動要因は何なのか、4人の学者は考えた
  • 景気変動による具体的影響を解説>景気の変動は具体的にどんな影響を及ぼすのか

日本の景気はずっと悪いわけじゃなかった

あなたはこんな話を聞いたことがありませんか?「昔の日本(1980年代後半から1990年代前半)は景気がよかった」と。そう、「バブル経済」と言われる状態です。不動産の価格も、平均株価も、今(2015年)とは比べ物にならないくらい高かったのです。参考までに、日経平均株価の最高値は、1989年12月29日の3万8,915円でした。現在の日本の景気は一進一退を繰り返している状況です。でも、「景気が良くなったり悪くなったり」を繰り返しているのは、日本だけではないのです。ある程度の経済水準を保っている国なら、どこでも経験していることなのです。

景気の変動要因は何なのか、4人の学者は考えた

経済は「好況→不況→好況」のサイクルを一定の期間で繰り返している、と言われています。さまざまな経済学者が過去の景気のデータを分析し、この法則を提唱しました。これらの動きが生じる原因に対し、4人の経済学者が違った見解を示しています。これらの分析は「循環」と呼ばれています。では、循環にはどんなものがあるのでしょうか。

・キチン循環:約40カ月の周期で景気が浮き沈みを繰り返すとしている。主な原因として、企業が抱える在庫の変動を挙げている。
・ジュグラー循環:約10年の収益で景気が浮き沈みを繰り返すとしている。主な原因として、企業の設備投資を挙げている。
・クズネッツ循環:約20年の周期で景気が浮き沈みを繰り返すとしている。主な原因として、住宅や商工業施設などの建設に関する需要を挙げている。
・コンドラチェフ循環:約50年の周期で景気が浮き沈みを繰り返すとしている。主な原因として、画期的な発明や大きな戦争などを挙げている。

なお、循環の前についているのは全て提唱した学者の名前です。
とはいえ、実際の経済は必ずしもこの循環通りに動いているわけではありません。さまざまな要因が絡み合って景気は動きます。生産技術が急激に向上したり、効果的な政策が生み出されたりすれば、それだけで景気が動くこともあり得るのです。そして、必ずしもきっちりと規則的に動くというわけでもありません。

景気の変動は具体的にどんな影響を及ぼすのか

景気が上がると具体的にどんな影響があるのかという話にも触れておきます。
まず、雇用=人に関する影響です。企業にとっては、取引が増大するチャンスです。
そのため、人が必要になるので、雇用も拡大します。では、お金を用意する側の銀行にはどんな影響があるのでしょうか。企業が取引を拡大させ、資金よりが必要になります。

そのため、銀行はどんどんお金を企業に貸します。そのため、企業からもらう利子が増え、銀行は利益を増大させます。逆に、景気が沈む=不況になると、これとは逆のことが起こります。最後にまとめます。景気が動く原因を一つに絞り込むことはできません。でも、歴史が明らかにしていることはあります。景気に「ずっといい」もなければ「ずっと悪い」もないのです。

ニュースや新聞などでも良く耳にする「景気が良い(悪い)」にはさまざまな歴史と現在も続く日々
の世界の動きが集約されています。こうした動きに興味や疑問を持ったあなたは経済学や経営学、または商学などをこの先の進路で学んでみてはいかがでしょうか?

この記事のテーマ
経済・経営・商学」を解説

そもそも「どうすればお互いにとって必要な物資が手に入れられるか」という極めて単純な動機から始まった商取引が、極めて高度に煩雑化してしまいました。だからといって、すでに引き返すことができないのは事実であり、現状を正確に把握して最適な選択をするのが私たちの役割でしょう。しかも、単純に取引価格だけですべてが決まる時代ではありません。国家間の争いや異常気象など、カバーしなければならない要素が目白押しです。

「経済・経営・商学」について詳しく見る

この記事で取り上げた
「経済学」
はこんな学問です

人間の生活に必要なものを生産して流通させる経済活動を研究対象とし、その歴史や仕組み、法則性などを明らかにする学問である。まず、経済にはマクロとミクロの視点があり、マクロ経済学では国レベルでの景気動向や経済成長について研究し、ミクロ経済学では、個人消費や企業活動の分析が中心となる。また、市場経済に焦点を当てるマクロ・ミクロの経済学だけでは経済のすべてを学ぶことはできない。たとえば、環境や福祉といった公共性の強い分野を研究する環境経済学、公共経済学などの科目もある。

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