日本がミネラルウォーター以外に輸入している、たくさんの水って何?

  • ようこそ、ゲストさん
  • ログイン
  • メンバー登録(無料)
  • エリア設定
  • 保護者・先生の方へ
MENU
閉じる
  • ようこそ、ゲスト さん

    メンバー登録(無料)

  • 適学・適職診断無料!

    診断を受ける

  • エリア設定

現在4校がカートに入っています。

一度に最大30校までまとめて資料請求することができます。

閉じる

「マイナビ進学」サイトが別タブでが開きます。

日本がミネラルウォーター以外に輸入している、たくさんの水って何?

2015.12.04

提供元:マイナビ進学編集部

日本がミネラルウォーター以外に輸入している、たくさんの水って何?

日本は、ミネラルウォーター以外にも、たくさんの水を輸入しているといいます。「仮想水」と呼ばれるその水について、日本の国際貿易事情と合わせてご紹介します。

この記事をまとめると

  • 農産物の輸入と一緒に水も一緒に輸入しているという考え方を「仮想水」という
  • 消費国が節約できた水資源について考えるきっかけになる
  • 多様化する国際貿易について考えるのが「国際貿易学」

目に見えない仮想水って何?

みなさんが普段、日常的に口にしている食べ物。毎日の朝昼夕の食事をはじめ、私たちはたくさんの食べ物を口にします。しかし、小学校や中学校の授業で習った記憶があるかもしれませんが、日本は多くの食料を海外から輸入しています。

食料をつくるためには、例えば農作物を育てたり、家畜を育てるためには、水が欠かすことができません。そう考えると、つまり日本は、農作物を育てるために他国で使われた水も輸入していると言い換えることができます。

この「自国で利用できる水」だけでなく、「目に見えない水」として仮想的に考える水のことを、仮想水(バーチャルウォーター)と呼んでいます。見えないだなんて、なんだか不思議な気がしますが、では、なぜ「目に見えない水」という考えがあるのでしょうか?

消費国が節約できた水資源について考えるきっかけに

仮想水は、食料を輸入している国(消費国)において、もしその輸入食料を生産するとしたら、どの程度の水が必要なのかを推定して導き出されます。ロンドン大学東洋アフリカ学科名誉教授のアンソニー・アラン氏が紹介した考え方です。

仮想水の輸入を考えることは、農産物の輸入によって、消費国が節約できた水資源について考えるきっかけになります。私たちの毎日の暮らしは、実は膨大な水を海外に依存して成り立っているのです。

環境省の調べによると、2005年に海外から日本へ輸入された仮想水の量は、約800億m³にもなり、その大半は食料に起因したものによると言われています。この数字は、日本国内で使用される年間水使用量と同程度です。

仮想水の輸入はどうすれば減らすことができる?

このように海外から何かを輸入するということは、輸入するそのものだけでなく、仮想水のような「目に見えない」ものも考えることが大切です。

最近では、ニュースなどでよく耳にすることが多いと思いますが、日米を含む12カ国による、環太平洋戦略的経済連携協定(TPP)が結ばれました。今後、日本における輸入・輸出の動きに注目してみることで、「目に見えない」ものをはっきりと感じることができるはずです。

このように国際貿易が活発化する中で、貿易の理論や実践について学ぶ学問のことを「国際貿易学」といいます。仮想水をはじめとした国際貿易に興味が湧いた人は、「国際貿易学」を学ぶことで、日本の輸入や輸出について詳しく知ることができるでしょう。

この記事のテーマ
国際・国際関係」を解説

国際問題とひと口に言っても、貧困問題や民族間紛争、資源や食料、環境問題、経済的な競争や協調など、じつにさまざまです。こうした問題を抱えた国際社会で活躍できる人材となるためには、語学力はもちろん、世界各地の文化、経済、政治、法律など、学ばなければならない範囲は多岐にわたります。実際に海外で活動するためには、異文化への理解やデリケートな国際感覚も求められます。留学生との交流や自身の留学も役立つでしょう。

「国際・国際関係」について詳しく見る

この記事で取り上げた
「国際貿易学」
はこんな学問です

国際貿易の理論と実践について学ぶ学問。世界各国の経済史や国際金融などの知識、貿易システム論から消費者行動論、マーケティング論まで幅広い知識を習得する。国際貿易と一口に言っても大手商社などの取引だけでなく、個人がECサイトで海外のショップと直接取引するケースも増えている。最近ではTPP(環太平洋戦略的経済連携協定)など規制の緩和も進み、取引が多様化するなかで、いかにしてビジネスチャンスをつかむかが研究課題となる。

「国際貿易学」について詳しく見る