スポーツが”まち”を救う?地域を熱狂させる某プロ野球チームの経営手法から見る!

  • ようこそ、ゲストさん
  • ログイン
  • メンバー登録(無料)
  • エリア設定
MENU
閉じる
  • ようこそ、ゲスト さん

    メンバー登録(無料)

  • 適学・適職診断無料!

    診断を受ける

  • エリア設定

現在4校がカートに入っています。

一度に最大30校までまとめて資料請求することができます。

閉じる

「マイナビ進学」サイトが別タブでが開きます。

スポーツが”まち”を救う?地域を熱狂させる某プロ野球チームの経営手法から見る!

2019.04.25

提供:大阪商業大学

スポーツが”まち”を救う?地域を熱狂させる某プロ野球チームの経営手法から見る!

「地域に根ざした●●」という言葉を耳にする機会が多いと思います。“地域に根ざす”とは、「定着している」「根をはっている」ということであり、地域密着という言葉に置き換えることもできます。産業や教育、医療、福祉、観光、スポーツなど、社会の基盤になっているモノゴトのほとんどは、地域に根ざしています。そんな私たちの暮らしにとって大切な“地域”の形成や活性化をどのように進めていくかを学ぶのが【公共学】です。

この記事をまとめると

  • スポーツで地域が盛り上がる!地域が盛り上がればスポーツも盛り上がる!
  • 「目的を達成するために考え実行する力」と「経営する力」
  • 公共・経営・経済・商学という総合的なビジネス力を修得

スポーツを通して地域を活性化することの大切さ

みなさんは、好きなスポーツや応援しているチームはありますか?

スポーツがなぜ、私たちを魅了するのか。それは、ダイエットや健康のための“運動”ということだけでなく、人とつながる楽しさを実感できるからではないでしょうか。個人競技であれ団体競技であれ、基本的にスポーツをするということは、人と競い合うものです。しかしながら、その中で、誰かと一緒に技術を磨くために時間や場所を共有するという別の楽しさが芽生えてくるのも確かです。スポーツ観戦もそれは同じ。好きなチームを応援し、その瞬間をみんなで共有できる楽しさがあります。“人とつながり、分かち合う楽しさ”、それがスポーツの一番の魅力ではないでしょうか。

今や日本全国には、野球やサッカーなど、プロ・アマ・社会人を含めた様々なスポーツチームがあります。各チームにはサポーターや応援団がいて、シーズンごとに盛り上がりを見せています。地域の人々や企業がチームを支えている場合もあり、チームが活躍した結果、地元の産業や観光業に大きく貢献しているケースもあります。

中国地方のとある県に本拠地を構える某プロ野球チームのケースも、その一例です。特定の親会社を持たない地域密着型の市民球団が原点であり、その活動は長年にわたって地元のファンや企業に支えられてきました。地元の企業はもちろんのこと、日本の名だたる大手企業とのコラボレーションした関連グッズの売れ行きも好調だそうです。球団が地域の誇りであり、球団が元気であることがみんなの元気にもつながる…。球団を応援することでまちが盛り上がり、企業も元気になるという好例と言えます。

スポーツを通して”まち”や”地域”を支えるために求められる力とは?

核家族化が進み、地域のコミュニティも希薄になってきたと言われる現代において、人とつながりながら楽しさを分かち合えるスポーツは、地域を支える重要な鍵となるかもしれません。

球団を維持して優勝するためには、選手の年棒や関連費用、事業運営費や球場使用料など、莫大なお金がかかります。ではそのお金=利益はいったいどのように集めるのでしょうか?利益は人々に「価値」を提供することにより得ることができます。その「価値」を提供するための核となる力が「目的を達成するために考え実行する力」です。

某プロ野球チームでは、球場に何度も足を運んでもらうため「次はあの席で観戦したい!」と思ってもらえるよう、観戦シートの設定もバラエティ豊かなものに設定。県外からのお客さんに、本拠地である地元の球場に来てもらうためのツアーを組んだりもしています。限定販売されるTシャツはファンのニーズに応えたデザインを反映し、すぐに販売。早いものだとわずか数分で売れてしまうアイテムもあります。地元企業などと協力して、デザイン発注から製造、販売まで短期間で商品化させる仕組みを構築しているがゆえの対応力。小ロット生産で在庫を多く持たないという点も徹底するなど管理能力も抜群です。チームが勝っても負けても応援したくなる、ファンを大切に思うが故の飽きさせない方法を考えているのです。

このように、“組織で目的を達成する方法”を学ぶのが「経営学」です。少子高齢化を迎える日本においてのまちづくりには、独自の地域性を見極め、地域にあった活性化の手法を分析して、組織を導く力を付ける『公共経営学』が必要となることでしょう。

日本唯一の商業大学で公共学(公共経営学)を究めよう!

大阪商業大学は、日本で唯一の「商業」大学です。(※文科省HPより/2018.4.1時点)
経営学・経済学系統の学部のみで構成された大学は日本に殆どなく、公共(公共経営)・経営・商学・経済という、ビジネス力を修得するのに最も適した学問を横断的に履修できる環境が整っています。

地域=「公共」の問題を解決するために求められる力は「目的を達成するために考え実行する力」である「経営力」です。公共学部では、その力を身につけるための学問である「経営学」を中心に、地域のシステムを深く理解するための経済学・政治学・心理学・倫理学領域の研究をも包括した「公共学」を身につけ、地域社会や地域間の交流、魅力あるまちづくりに大いに貢献できる人材の育成を目的としています。

そして、個人の興味や将来の目標(夢)に向かって学修できるよう、「スポーツと社会参加コース」、「地域と社会参加コース」、「公共とビジネスコース」の3コースを設置。「地域の発展」を課題として、スポーツやビジネスの手法を通じて達成する方法を学びます。近頃では、民間企業やNPOなどが加わった、官民一体の"新しい公共"という考え方も広がってきました。公共学部では、産業や観光、環境保全、福祉、スポーツ、アミューズメントなどについて幅広い視点から学修し、多角的な視点で"公共サービス"をビジネスの視点でマネジメントする力を養います。

地元が大好きな人、特定の「まち」をもっと魅力的にしていきたい人、公共学を学修して地域の発展や活性化に貢献してみませんか?

【広告企画】提供 : 大阪商業大学

この記事のテーマ
経済・経営・商学」を解説

そもそも「どうすればお互いにとって必要な物資が手に入れられるか」という極めて単純な動機から始まった商取引が、極めて高度に煩雑化してしまいました。だからといって、すでに引き返すことができないのは事実であり、現状を正確に把握して最適な選択をするのが私たちの役割でしょう。しかも、単純に取引価格だけですべてが決まる時代ではありません。国家間の争いや異常気象など、カバーしなければならない要素が目白押しです。

「経済・経営・商学」について詳しく見る

この記事で取り上げた
「経済学」
はこんな学問です

人間の生活に必要なものを生産して流通させる経済活動を研究対象とし、その歴史や仕組み、法則性などを明らかにする学問である。まず、経済にはマクロとミクロの視点があり、マクロ経済学では国レベルでの景気動向や経済成長について研究し、ミクロ経済学では、個人消費や企業活動の分析が中心となる。また、市場経済に焦点を当てるマクロ・ミクロの経済学だけでは経済のすべてを学ぶことはできない。たとえば、環境や福祉といった公共性の強い分野を研究する環境経済学、公共経済学などの科目もある。

「経済学」について詳しく見る

この記事で取り上げた
「経営学」
はこんな学問です

主に企業の経営管理について研究する学問。企業は、働く人、設備や機械、資金などで構成されているが、さらに人に役割を与えて配置した組織、資金をどういう配分で使うかという戦略、顧客ニーズをどうつかむかという情報なども重要である。また、企業活動を方向付ける経営理念の研究は欠かせない。それぞれの企業が設定した理念が、意思決定の基準となるからである。そして、株主や取引先、地域社会との関係をどう管理していくかも研究の対象となる。

「経営学」について詳しく見る

この記事のテーマ
社会学・マスコミ・観光」を解説

あまり共通性のないように思われる3分野ですが、じつは密接な関係があります。観光業界にとってマスコミは「広報」そのものです。マスコミの存在なくして観光業界の発展はないでしょう。もともとマスコミは商品を情報化するために社会学を重視しています。社会が求めている漠然としたニーズを精査し、わかりやすいイメージとして変換して提供するのです。今後、観光業などにおけるマスコミの存在はますます大きくなるはずです。

「社会学・マスコミ・観光」について詳しく見る

この記事で取り上げた
「ビジネス学」
はこんな学問です

経営学、商学、経済学などの講座で開講されていたビジネスに関連する技術を身に付けることを目的とした科目や、関連する学際的な研究科目を集約したビジネス特化型の学問である。たとえば、経営に携わるために必要な科目を集めた起業家・経営者コースや、スペシャリストをめざす企業会計・税務コース、ビジネスリーダーをめざす組織マネジメントコースなどに分かれていることが多い。

「ビジネス学」について詳しく見る

あなたの適性にあった学びや仕事が見つかる

適学・適職診断

無料

進学・適職診断を受ける