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性別欄に「男」「女」以外の項目を書く時代が来る?

2015.06.01

提供元:マイナビ進学編集部

性別欄に「男」「女」以外の項目を書く時代が来る?

この記事をまとめると

  • 世の中にはLGBTと呼ばれる性的少数者(セクシャルマイノリティー)の人々がいる
  • 社会で不利な立場に置かれることの多いLGBTをめぐる環境が変化しつつある
  • LGBTに限らず、多様な価値観の生き方を受け入れる企業が増えている

世の中は男女の二者択一ではない

学校の制服が男子と女子で分かれているように、世の中には男性向けと女性向けで区別されていることがたくさんありますよね。みなさんもきっと、健康診断や模試などで男・女の項目に○をつけたことがあるはずです。

ところが、世の中を男性と女性だけで分けるのは必ずしも正しい方法ではありません。世の中には、LGBT(L=レズビアン、G=ゲイ、B=バイセクシャル、T=トランスジェンダー)と呼ばれる性的少数者(セクシャルマイノリティーとも言います)の人々もいるからです。

こうした人々は、男性か女性かの二者択一を迫られることで、個人的な悩みを深めるだけでなく、社会で不利な立場に置かれたりすることも多いのが現状です。しかし、いま世界中でLGBTをめぐる状況が少しずつ変わりはじめているんです。

世界中で性的少数者をめぐる空気が変化しつつある

たとえば、2014年にはイギリスやアメリカの多くの州で同性婚が合法化されました。アメリカではホワイトハウスに性的少数者のためのトイレが設置され、比較的早い時期からLGBTのテーマに取り組んできたEUでは、学校の授業でLGBTの人権を扱うことが検討されています。

一方、日本でも、渋谷区で同性カップルに「あなたたちは結婚しているカップルと同じ関係性である」ということを認める証明書を発行することが決まりました。法律上の結婚ではないものの、家を買うときに一緒にローンを組んだり、家族しかできなかった病院での面会ができたりと、これまではできなかったことができるようになるそうです。

こうした多様な生き方を受け入れる社会をつくることは、法律や行政だけでなく、企業の取り組みにも反映されています。

先進的な企業ではLGBTの理解が進んでいる!

社会に出ると性別や国籍、年齢、出身地、価値観などがバラバラな人たちと一緒に働くことになります。こうした多様な人たちがいることを「ダイバーシティ」と言います。性的少数者に限らず、多様な生き方や個々の違いを受け入れ合って、企業の価値を向上させようという試みは、一部の先進的な企業ではすでに行われていることです。

それは働き方だけでなく、サービスの面にも反映されています。たとえばある通信会社は、住まいが同じであれば、ゲイやレズビアンのカップルでも家族割引を可能にしました。あるアミューズメントパークは、レズビアンのカップルの結婚式をサポートしました。こうした例は、「多様な生き方を認めている企業ですよ」というメッセージも含め、今後どんどん増えていくはずです。

LGBTをめぐる問題は、「性」に関わるということで好奇の目にさらされがちですが、本来人間はそれぞれ違っていて、その違いを受け入れながら生きていくべきなのではないか?という問いを私たちに提示しているにすぎません。こうしたジェンダー(性)の問題を学ぶには、大学で社会学を専攻するとよいでしょう。

この記事のテーマ
社会学・マスコミ・観光」を解説

あまり共通性のないように思われる3分野ですが、じつは密接な関係があります。観光業界にとってマスコミは「広報」そのものです。マスコミの存在なくして観光業界の発展はないでしょう。もともとマスコミは商品を情報化するために社会学を重視しています。社会が求めている漠然としたニーズを精査し、わかりやすいイメージとして変換して提供するのです。今後、観光業などにおけるマスコミの存在はますます大きくなるはずです。

「社会学・マスコミ・観光」について詳しく見る

この記事で取り上げた
「社会学」
はこんな学問です

社会のなかでの個人の行為、集団の持つ特性、他者とのコミュニケーションなどに一定の法則性を見出して、社会の仕組みや働きを解明する学問である。研究対象は広く、社会学的な視点で研究できるものであれば何でも対象とすることができる。たとえば、家族社会学、芸術社会学、法社会学、都市社会学、宗教社会学、教育社会学、スポーツ社会学など、テーマの自由度は高い。その一方、社会全体を意味付けるグランドセオリー(一般理論)を志す学者もいる。

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