私たちが働く頃には、日本も週休3日になるかも？
この記事をまとめると
- 日本のほとんどの企業は週休2日が当たり前だが、世界には週休3日を実践している企業もある
- オランダではパートタイマーが多く、失業者の減少と経済的な成長にもつながっている
- 仕事時間が短い方が成果を挙げられる、という見方がある
日本人は働きすぎ!?
週末の休みが終わる日曜の夜、「あぁ……明日は月曜日、また学校かぁ……」とちょっと憂鬱になることってありますよね。いつか大人になって仕事をはじめたとき、朝から晩までぶっ通しで5日も働くだなんて、なんだか気が遠くなりそうな気がしますね。
海外の人々からすると、「日本人は働きすぎ」と言われることもあるそうで、たしかに「働きすぎ」問題は、テレビのニュースなどでも見かけることがあります。
じつは今、海外では“週休3日”が注目されています。週休3日とは、1週間の内に3日休みがあるということ。日本の多くの企業が取り入れている“週休2日”と比べると休みが1日多く、たしかに「日本人は働きすぎ」と言われかねません。
では、どのようにして週休3日を取り入れているのでしょうか？
多くがパートタイマーのオランダ
新しい働き方として世界から注目されているのがオランダです。オランダでは労働時間を短くして仕事を分け合う「ワークシェアリング」が浸透していて、多くの人がパートタイマー（短時間労働者）として働いています。そのなかでは週休3日か週休4日という人も多く、年間労働時間は日本人の3分の2程度なんだとか。
オランダでは、国をあげた政策でパートタイム（短時間労働）とフルタイム（常勤）の待遇の差は撤廃され、パートタイムでも給料や条件面において、フルタイムの正社員と同じ扱いが保証されています。
そのため、「自分の好きな時間だけ働く」ということが選びやすくなっています。オランダはこの政策で失業者が減ったほか、経済的な成長も遂げることができました。パートタイムを選ぶことで、たくさんの人々が働ける上に、プライベートも充実させることで、自国の経済も活発にすることができたからです。
長時間労働は効率が悪い？
民間企業の中でも、「労働時間を短くして、生産性をあげよう」という取り組みが起きています。アメリカのオンラインスクール「Tree House」社は、全社員が週休3日制。労働時間が短い分、限られた時間で成果を出すように工夫するようになったそうです。同社は週休3日制を採用した後も、順調に事業を展開しています。ほかにもアメリカのソフトウェア開発会社「Basecamp」社も、1年の半分で週休3日制を実施。勤務時間が短くなることで優先すべき仕事が明確になり、生産性が上がったと言います。
こうした企業の取り組みと成果を裏付けるように、アメリカの医療系専門誌では、週55時間勤務の人よりも40時間勤務の人のほうが知的作業の効率が高いという調査を発表しています。有意義な仕事をするためには、かける時間ではなく、その密度が大切なのかもしれません。
短時間でより高い成果を挙げる、プライベートを充実させることでさらに仕事に集中できる、そんな好循環を生み出そうとする、週休3日という考え方。日本でもこれからもっと、自由で効率的な働き方が広がっていくかもしれません。
このように、企業の仕組みを多角的な視点から考える学問を「経営学」と言います。週休3日という考え方のように、経営学の視点で仕事について考えることで、新たなビジネスモデルをあなたが創り出すことだって不可能ではありません。
将来、みなさんがゆとりを持った働き方ができるためにも、今後、経営学という学問はよりいっそう重要になってきそうですね。
参考：
Oxford Journals｜Long Working Hours and Cognitive Function
http://aje.oxfordjournals.org/content/169/5/596.full
この記事のテーマ
「経済・経営・商学」を解説
そもそも「どうすればお互いにとって必要な物資が手に入れられるか」という極めて単純な動機から始まった商取引が、極めて高度に煩雑化してしまいました。だからといって、すでに引き返すことができないのは事実であり、現状を正確に把握して最適な選択をするのが私たちの役割でしょう。しかも、単純に取引価格だけですべてが決まる時代ではありません。国家間の争いや異常気象など、カバーしなければならない要素が目白押しです。
この記事で取り上げた
「経営学」
はこんな学問です
主に企業の経営管理について研究する学問。企業は、働く人、設備や機械、資金などで構成されているが、さらに人に役割を与えて配置した組織、資金をどういう配分で使うかという戦略、顧客ニーズをどうつかむかという情報なども重要である。また、企業活動を方向付ける経営理念の研究は欠かせない。それぞれの企業が設定した理念が、意思決定の基準となるからである。そして、株主や取引先、地域社会との関係をどう管理していくかも研究の対象となる。
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