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商学部の志望理由を考える

2015.11.20

提供:マイナビ進学編集部

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商学部の志望理由を考える

推薦入試やAO入試で受験するなら、避けて通れないのが志望理由。他の受験者と差がつく志望理由書を書くためには、早めの準備が大切です。ここでは、商学部の志望理由を考える3つのヒントを、例文とともに紹介します。

この記事をまとめると

  • 「商学って面白そう」と思ったきっかけから、志望理由が見えてくる
  • 社会と商業の関係を探って、商業を学ぶ意義を見出そう
  • 「この大学の商学部で勉強したい」と思った理由が、最高の志望理由

「商学って面白そう」と思ったきっかけを思い出そう

志望学部は決まっても、具体的に学びたいことや就きたい職業は決まっていないという人は、志望理由書を書きづらく感じるかもしれません。そんなときは、商学という学問に興味を持ったきっかけを考えてみましょう。普段の買い物や家族の仕事、テレビ番組、アルバイトなど、消費活動や商品について「あれ?」と思ったことが、志望理由のヒントになります。

【例】
私が商学部を志望したきっかけは、コンビニエンスストアのアルバイトです。新商品のスイーツが売り切れてお客さまに残念な思いをさせてしまったり、反対に、仕入れ過ぎて無駄にしてしまう様子を見て、マーケティングの重要性を実感しました。POSデータを導入する企業は増えているそうですが、日常的な発注業務には、生かし切れていないのかもしれません。私は、商学部でPOSデータについて学び、小売業の現場で役立てる方法を研究したいと考えています。

社会と商学のつながりに注目しよう

企業の具体的な活動や、企業と消費者の関係について学ぶ商学は、私たちの社会と切り離せない関係といってもいいでしょう。それぞれの企業が社会でどのような役割を果たしているのかに目を向けてみましょう。その中にあなた自身が気になることがあれば、それが商学部を志望する理由や意義になるはずです。

【例】
私は、公認会計士の資格を取り、お金の流れを通じて企業の活動状況をサポートすることができるコンサルタントになりたいと思っています。テレビでは、伝統のある、または技術力のある企業が倒産するニュースをよく見かけます。そのような会社を再生させるためには、マーケティング戦略なども必要だと思いますが、会計や財務といった視点で企業の問題点を数字から分析し、解決を図ることが重要だと考えています。そのために、商学部で会計や経営管理などの分野の専門知識を学びたいと思い、貴学の商学部を志望しました。

「この大学の商学部で学びたい!」と思った理由は?

商学部のある学校にはそれぞれ特色があります。税理士や公認会計士などの資格取得を目指す人に向けた講義が行われている学校や、有名な大学教授が所属している学校もあるので、自分が志望する学校のどこに魅力を感じているか考えてみましょう。

【例】
私は将来、製造メーカーで商品企画に携わりたいと思っています。貴学の商学部では、実際に企業と共同で商品開発をする実習を受けることができると知りました。より実践的にマーケティングや経営のノウハウを身に付け、ビジネスのあり方を研究・分析することによって、社会に出たときにすぐに生かすことができる知識を得たいと考えています。また、ビジネスに関連する資格取得のための講義も充実しているため、実践を通してビジネスを学びながら、会計や経営にまつわる資格を取得することができる点に魅力を感じ、貴学の商学部を志望しました。

商学部に興味を持ったきっかけや、自分がビジネスのどんな部分に興味を持ったのかなど、商学部を目指す理由を見つめ直せたのではないでしょうか。まずは自分の経験に沿って、志望理由を考えてみましょう。そうすることで、「なぜ商学部で学びたいのか」を相手に分かりやすく伝えることができるはずです。志望校の合格に向けて、この機会に、改めて志望理由についてよく考えてみてくださいね!

この記事のテーマ
経済・経営・商学」を解説

そもそも「どうすればお互いにとって必要な物資が手に入れられるか」という極めて単純な動機から始まった商取引が、極めて高度に煩雑化してしまいました。だからといって、すでに引き返すことができないのは事実であり、現状を正確に把握して最適な選択をするのが私たちの役割でしょう。しかも、単純に取引価格だけですべてが決まる時代ではありません。国家間の争いや異常気象など、カバーしなければならない要素が目白押しです。

「経済・経営・商学」について詳しく見る

この記事で取り上げた
「商学」
はこんな学問です

企業と消費者を結び付けるビジネスそのものを学ぶ学問。経済学が企業を取り巻く経済活動を研究し、経営学が企業内の経営管理を主な研究テーマとするのに比べて、商学は、商業という個別の企業と消費者の関係に注目する。たとえば、マーケティングでは、消費者との持続的な関係をいかに築くかがテーマとなり、ターゲットである消費者の特性に応じたアプローチが研究される。また、商取引に関わる分野としては、ほかに貿易、金融などが挙げられる。

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