LINEの「いじめ相談」に悩みが殺到! 2週間で電話相談1年分を超える

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LINEの「いじめ相談」に悩みが殺到! 2週間で電話相談1年分を超える

2018.04.11

提供:マイナビ進学編集部

LINEの「いじめ相談」に悩みが殺到! 2週間で電話相談1年分を超える

学校生活や家庭で感じる不安や悩みを「誰に相談すれば良いのか分からない」「友人や家族には心配をかけたくない」と考えてしまう人も少なくないかもしれません。悩みを気軽に相談できる窓口があったら良いですよね。そんな中、LINEを利用した公的な悩み相談窓口が2017年に開始され、好評を得ています。

この記事をまとめると

  • 中高生向けのいじめ・悩み相談専用LINEアカウントが好評
  • 時代やニーズに合致した施策だが、課題も指摘されている
  • 私たちの生活に欠かせないメディアの役割とは?

高校生の不安や悩みはどこに相談する?

長野県教育委員会は2017年9月、中学・高校生向けに相談窓口となるLINEアカウント「ひとりで悩まないで@長野」を設置し、わずか2週間で1,579件のアクセスがあり、547件の相談に乗ることができたそうです。これは、前年度の電話相談件数259件を大きく上回る結果となりました。

県の発表によると、LINEを利用した相談は電話相談と比べて、いじめ・不登校に関する相談よりも、勉強・成績・恋愛・進路・身体に関する相談が多く、内容が多様化していたとのことです。中高生にとって身近な相談ツールとして認識されていたことがうかがえます。

時代やニーズに合致した施策だが、課題も山積み

日常的に使っているLINEを使って相談できることで、悩み相談のハードルを下げることができた今回の施策。1人で悩みがちな中高生の心の奥にある相談したい気持ちを掘り起こすことができたともいえるでしょう。

しかし、「1人の相談に1時間以上かかり待ち時間が発生。相談に乗れないケースがあった」「言葉だけのやり取りのため、解決策の提示が難しい」「SNSに詳しい相談員の確保が必要」といった課題も指摘されています。

対面相談や電話相談と違い、短い文章だけでやりとりするので、表情や声が分からず真意が伝わりにくかったり、相談者に共感や寄り添いの気持ちを伝えることが難しかったりするデメリットもあります。

巨大なプラットフォームを提供するLINE。求められる今後の在り方

LINE株式会社が東京都と神奈川県の高校生に対して行った調査によると、神奈川県の高校生の97.3%、東京都でも96.3%の高校生がスマホを所有し、LINEを1日10回以上チェックする割合はそれぞれ69.2%と69.6%でした。利用時間は1日2~3時間が多く、LINEがコミュニケーションツールの核となっていますが、そのLINEがいじめの現場・温床と指摘されているのも事実です。

LINEは私たちにメディアという巨大なプラットフォームを提供する一方で、小中学校及び高校で、講演活動や、教材の開発・配布を実施。青少年の健全なインターネット利用を啓発する活動を推進しています。

これからメディアはどのような変化をしていくのか、どういう役割を担っていくべきなのか。こうしたことを解決するために、もはや私たちの生活に欠かせない存在となったメディア学について、学んでみてはいかがですか。


【参考サイト】
LINEでいじめ相談、全国に拡大へ 年内にも協議会(朝日新聞)
http://www.asahi.com/articles/ASKCJ563TKCJUOOB00L.html

LINEと長野県による、LINEを利用したいじめ・自殺相談事業の中間報告資料を公開
https://linecorp.com/ja/pr/news/ja/2017/1940

LINE、青少年のネット利用実態把握を目的とした10万人規模の全国調査を実施
https://linecorp.com/ja/pr/news/ja/2015/1039

青少年のネット利用実態把握を目的とした調査 平成28年度最終報告書
https://linecorp.com/ja/csr/news/ja/2017/103

ソーシャルメディアと子どもたち
https://www.nhk.or.jp/bunken/research/oversea/pdf/20150301_9.pdf

<長野>LINE “いじめ相談” が予想以上の反響「未来ある若者を救いたい」
https://www.msn.com/ja-jp/news/national/%E9%95%B7%E9%87%8E-line-%E2%80%9C%E3%81%84%E3%81%98%E3%82%81%E7%9B%B8%E8%AB%87%E2%80%9D-%E3%81%8C%E4%BA%88%E6%83%B3%E4%BB%A5%E4%B8%8A%E3%81%AE%E5%8F%8D%E9%9F%BF%E3%80%8C%E6%9C%AA%E6%9D%A5%E3%81%82%E3%82%8B%E8%8B%A5%E8%80%85%E3%82%92%E6%95%91%E3%81%84%E3%81%9F%E3%81%84%E3%80%8D/ar-AAuiVkK

SNSでのいじめ相談検討 相談員確保など課題
https://www.nikkei.com/article/DGXLASDG13H0Z_T10C17A6CR0000/

この記事のテーマ
社会学・マスコミ・観光」を解説

あまり共通性のないように思われる3分野ですが、じつは密接な関係があります。観光業界にとってマスコミは「広報」そのものです。マスコミの存在なくして観光業界の発展はないでしょう。もともとマスコミは商品を情報化するために社会学を重視しています。社会が求めている漠然としたニーズを精査し、わかりやすいイメージとして変換して提供するのです。今後、観光業などにおけるマスコミの存在はますます大きくなるはずです。

「社会学・マスコミ・観光」について詳しく見る

この記事で取り上げた
「メディア学」
はこんな学問です

同じメディア学という名前でも学校によって、教育内容は全く違ってくる。音や映像、コンピュータグラフィックスを扱うメディア系、セキュリティやネットワーク・ソフトウェアの構築などを行うコンピュータ系、メディアの社会的役割を考えるジャーナリズム系などのコースがある。また、資格試験対策に力を入れているコースやメディアコミュニケーションの手段として語学に力を入れているコースもある。名前だけでは判断できないので注意が必要となる。

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