小学生なのに留年することもある!? 日本とアメリカの義務教育の違いって?

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小学生なのに留年することもある!? 日本とアメリカの義務教育の違いって?

2017.10.16

提供元:マイナビ進学編集部

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小学生なのに留年することもある!? 日本とアメリカの義務教育の違いって?

皆さんは小学生の頃、たくさん勉強をしましたか? 居残り勉強のような苦い記憶がある人もいるかもしれませんが、なんとアメリカでは、小学生でも留年する制度があるといいます。今回は、日本とアメリカの教育の違いについて紹介します。

この記事をまとめると

  • アメリカの小学校では留年することがある
  • 成績が優秀なら飛び級することもできる
  • 日本とアメリカでは、小学校・中学校・高校の年数や段階区分にも違いがある

アメリカの小学校では留年してしまうことがある!?

日本の義務教育にあたる小学校や中学校では、毎年1学年ずつ進級していくのが基本です。しかしアメリカでは、たとえ小学校であっても必要があればもう一度同じ学年で勉強することがあります。

小学生の留年(原級留置)があり得るのは、アメリカの義務教育が「能力に応じた学年に子どもを配置する」という考え方を重んじているためです。教師が児童の学力が次の学年に進めるレベルに達していないと判断したり、保護者が子どもの学習環境などを考えた結果、次も同じ学年で学ばせたいという意向を学校に伝えたりした場合は、留年となるケースがあります。

毎年学年が自動的に上がっていくイメージの強い日本人にとっては、ちょっとびっくりしてしまう文化かもしれません。

成績が優秀なら、飛び級もできる!?

留年がある一方で、学力が十分とみなされれば、場合によっては飛び級が可能なのもアメリカの教育の特徴です。成績が優秀であれば、小学校のある学年をスキップしたり、中学校の全学年分の学習をたった1年間で終えたりすることもまれにあるようです。

こうしたことを踏まえ、アメリカの学校では、優秀な子どもの受け入れ体制を整えています。入学時に年齢制限を設けず、学校が認めれば入学できる仕組みとなっています。また早期入学の子どものために、レベルの高い授業内容を特別に用意している例も少なくありません。日本でも神童といわれる秀才が世に出ることがありますが、優秀な子どもにとって、アメリカの学校は早期入学・早期卒業が可能となり、自分の能力を伸ばしやすいというメリットがあります。

日米の教育に違いがあるのはどうして?

日本とアメリカは、学校制度も異なります。日本の小学校・中学校・高校は、全国一律で6-3-3制ですが、アメリカでは6-3-3制や、8-4年制など、州や学区、学校の種類や年数によってさまざまです。一般的に、小学校は12歳までの児童が通う学校、中学校は15歳までの生徒が通う学校……と認識している私たち日本人にとって、このような学校制度は新鮮に映ります。

こうした日本とアメリカの義務教育の違いは、どうして生まれたのでしょうか。

その理由として考えられるのが、教育方針の主導権の違いです。日本の教育行政は国に主導権があるため、文部科学省の学習指導要領を基に、全国一律の教育方針が取られます。それ対しアメリカは、各州がそれぞれ州の憲法や教育法などを規定しているため、各州によって就学年齢や修学期間が異なるなど、地域によって違いが生まれます。実際にアメリカでは、州・学区によって小学校・中学校・高校の種類や年数、段階区分が異なり、地域ごとに自由度の高い教育法が取られています。こういった背景があるからこそ、日本とは異なる多様な教育が生まれているのかもしれません。

日本とアメリカの義務教育の違いに着目することによって、国ごとの教育のあり方や考え方、また、教育そのものの意味について考えるきっかけになります。

このように教育の本質や意義を研究し、その歴史や現状を理解する学問を「教育学」といいます。教育にまつわる環境や手法はどうあるべきか、よりよい教育とは何かを考え、教育のあり方を追求していきます。

日本とアメリカの教育に違いがあったように、海外各国の教育を知ることは、その教育の背景にある、国の歴史や文化を知るきっかけにもなります。私たち日本人ならば驚いてしまう海外の教育制度にも何かしらの意味があると考えると、教育への見方・考え方が変わりそうです。

教育学に興味が湧いた人は、まずは日本の教育の歴史について調べてみてはいかがでしょうか。今、自分が受けている授業にはどんな意味があるのか、これからの教育の未来はどうなっていくのかを考えながら、教育への興味を深めてみてくださいね。

【参考文献】
文部科学省|各国の義務教育制度の概要
http://www.mext.go.jp/b_menu/shingi/chukyo/chukyo0/toushin/05082301/018.htm

首相官邸|学校制度(学制)-諸外国との比較
http://www.kantei.go.jp/jp/singi/kyouikusaisei/dai15/siryou1.pdf

米国教育省|米国の教育
https://americancenterjapan.com/wp/wp-content/uploads/2015/09/wwwfj-education-overview.pdf

この記事のテーマ
教育・保育」を解説

保育所や幼稚園、小中高等学校や大学などで、子どもたちを健康に成長させ、学習能力を向上させるための教育方法を学び、研究します。教育の歴史や基本概念などの理論のほかに、教育や保育に携わる専門職(教員や保育士など)になるためには、指導技術や保育の実践的な手法などを、実習を通して学びます。このほか、生涯教育や教育に関わる地域活動など、教育と社会の結びつきや意義についても学びます。

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この記事で取り上げた
「教育学」
はこんな学問です

教員養成のための学問ではなく、教育のあり方を追究する学問。具体的には、教育の歴史、目的、手法、制度などを対象としている。「教育学分野」は、教育行政や現場を調査・分析し、教育環境はどうあるべきかを研究。「教育心理学分野」は、発達心理学の視点から人間形成がどのようなものかを解明し、教育の本質を追究する。また、「メディア・コミュニケーション分野」では、教育現場での情報伝達はどのようにあるべきかを探るなど、多岐にわたる。

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