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医療の最先端で必要とされる
「力」を読み解く。

医療に関わる主な課題

  • 1. 超高齢社会

    2015年、日本は総人口に対する65歳以上の人口比率を指す高齢化率が26%を超えた。2055年には39%を超すと見込まれ、世界で類を見ない超高齢社会となる。一方で人口は2010年をピークに減少。少子化が進み、社会・経済の担い手が減っていくにもかかわらず医療費の増大が予想され、国民保険制度の存続が危ぶまれている。

    出典:厚生労働省「今後の高齢者人口の見通し」
    総務省「人口推計−平成29年3月報−」(2017.3.21)

    高まる高齢化率と少子化と医療費の増大

  • 2. 医療の偏在

    都市部と地方の医療格差が進み、地方では医師不足により閉鎖を余儀なくされている医療機関もある。こうした状況に対し、医師を増やすべく、医学部の定員増や地方に医科大学を新設するなどの対策も始まった。しかし、卒業した医師が地方に定着するかどうかは未知数だ。

    医療の偏在

  • 3.看護・介護の労働力不足

    地方の医師不足ともに懸念されているのが、高齢者の看護や介護を担う人材不足の問題だ。2025年時点で約38万人もの介護職が不足するとみられる。すでに看護や介護、リハビリの分野では外国人に門戸を開いているが、今後はより積極的な外国人従事者の採用や、介護ロボットなどITを活用した効率化により、マンパワーの軽減が求められる。

    出典:厚生労働省「2025 年に向けた介護人材にかかる需給推計(確定値)について」(2015.6.24)

    看護・介護の労働力不足

  • 4. 感染症対策

    未知の病原体や動物からの感染など、新しい感染症への対策が急務。ジカ熱、新型インフルエンザ、エボラ出血熱など、人の移動手段が高速化して感染が世界規模で広がる危険性がある。しかし、ヒトに免疫がなく決定的な予防・治療法もない病気が多く、有効なワクチンの開発と、港湾や空港など水際で防ぐ対策が望まれる。

    感染症対策大

Special Interview

さまざまな医療の課題に立ち向かう「人」に迫る

医薬品の持つ
可能性を最大限に
引き出すために。

国立研究開発法人 産業技術総合研究所
創薬分子プロファイリング研究センター
副研究センター長・理学博士

堀本 勝久

既存薬再開発に取り組む新たな挑戦|インタビュー記事を読む

医療・介護をめぐるトピックス

日進月歩の勢いで進む医療技術の進化。ひと昔前であれば夢のような先端医療が、実際の医療現場で活用され始めている。
一方、平均寿命が長くなる中で、地域コミュニティの力を活用した新しい医療・介護システムが構築されつつある。
今後の医療・介護の注目トピックスを挙げてみた。

  • 再生医療
  • プレシジョン・
    メディシン(精密医療)
  • 日本医療
    研究開発機構
  • ロボット手術と
    AI(人工知能)の導入
  • 地域包括
    ケアシステム
  • カルテの電子化
概要
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人間が自然には再生できない肉体の機能を回復させる医療

臓器の培養や「万能細胞」と呼ばれる多能性幹細胞(ES細胞、iPS細胞など)の利用に期待が寄せられている。特に患者自身の組織や細胞から作成したiPS細胞は、臓器や神経などさまざまな機能を再生可能にし、再生医療の決め手として臨床研究が進められている。

展望
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オールジャパンの研究支援体制により臨床での実用化が待たれている

iPS細胞の樹立に成功した山中伸弥教授(京都大学)が、2012年にノーベル生理学・医学賞を受賞。この分野の研究に対して国も集中的に予算を配分し、iPS細胞の作製技術とiPS細胞を活用した創薬や治療への応用において日本が世界を先導することが期待されている。心臓や眼の組織の再生の他、従来は難しかった脊髄損傷やパーキンソン病などへの臨床試験も開始され、難病治療への新たな可能性をひらく医療として注目される。

概要
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ゲノム(遺伝情報)に基づき発現しやすい病気や薬への感受性を明らかにし、一人ひとりの体質に即した予防措置や診療を行う医療

2015年に米国・オバマ大統領の教書演説で発表され、日本でも「精密医療」と訳され、医療の大きなテーマとして浮上した。2003年にヒトゲノムの塩基配列が解読されて以来、遺伝子検査の技術は飛躍的に発展。ヒトの全ゲノム解析も従来に比べ安価・短時間にできるようになった

展望
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手軽な遺伝子検査サービスがスタート
個人情報保護の課題も

民間企業から、個人向けの手軽な遺伝子検査サービスがスタートしている。膨大な遺伝子情報を蓄積するゲノムバンク事業も稼働している。今後ゲノムに基づく医療が実用化されれば、真の意味で患者ー人ひとりに応じた医療・保険サービスが提供できるようになる。一方で “究極の個人情報”とされる遺伝子情報に関して、国民を不利益から守る法整備や、医療倫理の議論の活発化が求められる。

概要
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2015年4月、国立研究開発法人として日本医療研究開発機構(AMED)が発足した

アメリカ国立衛生研究所(NIH)にならい、医療に関する基礎研究と臨床応用や産業化を一体化し、国としての総合戦略を推進するための組織。今後は予算配分を含め、日本における医療研究の司令塔としての役割を担う

展望
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医療に関わる異分野の連携が進み、国際競争力の強化が期待される

日本の医療は、研究と人材育成は文部科学省、臨床と保険は厚生労働省、医療先端機 器の開発は経済産業省がそれぞれ管轄し、現場への支援もばらばらだった。これが一本化されることで、分野の異なる研究者や技術者、医師の連携促進や国際競争力の強化が期待される。一方、実用化を急ぐあまり研究成果がいたずらに急かされることを懸念する声もあり、執行部の舵取りが注目される。

概要
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学問としての医学研究の発展と併せて、進化したテクノロジーも医療の進化を支えている

脳や臓器の患部が三次元の映像で見られるようになり、診断精度を飛躍的に向上させたMRI。手術用ロボットは既に国内に230台以上が導入され、熟練した医師の手を超える精緻な手術により、患者の負担の軽減に役立っている。今後はさらにAI(人工知能)が導入され、膨大な世界中の論文情報に基づいて最適な治療法を提案するなど、医師の補助を行なうことが期待されている。

展望
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工学の分野では、医療への応用を目指す研究や人材育成が進んでいる

進化した医療機器には、コンピュータや映像技術など工学分野のさまざまな技術が集約されている。患者の生命に直結する人工呼吸器や人工心肺、ペースメーカーや血液浄化装置。ゲノム医療を支える、膨大な遺伝子情報を集積したビッグデータを処理する情報工学。今後の医療には工学分野の科学技術は不可欠だ。また医療現場で高度な医療機器の管理や保守をおこなう専門医療職「臨床工学技士」の育成も急務であろう。

概要
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2011年に改正された介護保険法によって、新たに位置づけられた概念

地域の高齢者が最期まで住み慣れた地域で安心して尊厳あるその人らしい生活を送れるよう、公的な制度だけでなく、それぞれの地域にある多様な社会資源を活用できるように結びつけ、継続的に支援しようとするもの。

展望
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地域の医療・保健・介護の連携は一層進む

従来、高齢者のケアは医療と社会福祉が縦割りで担ってきた。診断→治療→リハビリ→再発予防とその都度分断されることが、高齢者自身の、そして家族の負担になっていた。地域包括ケアでは地域の医療・介護の担い手の連携を進めて分断を減らすとともに、地域住民や家族、そして高齢者本人の参加をも促す。介護保険や医療保険による「共助」、生活保護などの「公助」に加え、家族による介護や地域住民によるボランティアなどの「互助」、さらに高齢者自身が自分の健康と生活を守る「自助」をも含んでいる。

概要
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カルテをはじめ医療に関する書類を電子化してデータベースとして管理し、医局間や他の医療機関と共有

すでにカルテの電子化は進んでおり、同じ病院内で複数の診療科を受診する患者の診療内容、検査結果は、処方された薬や会計を含めて情報を一元化する病院が多い

展望
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全国どこの医療機関でも“いつもの医療”が受けられる日を目指して

カルテの電子化により、一つの病院内における情報の共有化は進んでいる。しかし全国規模での情報共有は法整備が進まず、実現されていない。診療の際に重要な情報となる常用薬については、患者が管理する「お薬手帳」が頼りという現状だが、東日本大震災では、失われたお薬手帳の代わりに、病院のクラウド内のデータが有用だったという事例もある。個人情報などの難しい課題はあるが、電子カルテ情報の共有は、転居先や旅先でも過去の診療記録に基づく医療が受けられるメリットがある

原稿製作協力:有限会社ウエル・ビー