「今日からお父さんは専業主夫だ」…って
あなたは受け入れられる？
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共働き世帯が増えていますが、みなさんのご家庭はどうでしょうか？両親ともに働いている、お母さんは専業主婦、お母さんはパート…。いろんなご家庭がありますよね。でも、バリバリ仕事をしていたお父さんが、ある日突然「専業主夫になりたい」と言ったら、アナタはどう思いますか？
この記事をまとめると
- 私たちの“考え方”や“当たり前”は、文化や風潮によってつくられたもの
- 世界男女格差レポートの結果が教えてくれる。性別によって役割を決めつけられている、日本の現状。
- 社会学やジェンダー論は、誰もが性別によって夢やライフプランの実現を邪魔されない社会を実現するために学んでほしい学問。
「受け入れられない」そんなアナタは、もしかして…
「お父さんも働かないという選択肢があっていいはず」「お母さんが働いてるから大丈夫」そう思えたらステキですが、アナタはどうでしょう？もしかしたら、「父親が働かないなんて考えたこともなかった」「お父さんが家にいるなんて、友達には言えないかも。。」と思う人もいるかもしれませんね。でも、それってひょっとすると「父親は働いて家族を養うもの」という決めつけに捉われていませんか？
そうした皆さんが持っている「先入観」や「常識」「価値観」。じつは“日本”という国の文化や風潮によってつくられたものなんです。
世界男女格差リポートでは、日本は世界101位
日本は今、女性が活躍できる社会を目指して様々な取り組みを行っています。しかし、結婚や出産、子育てとライフステージの変わる女性の働き方に日本はまだまだ対応しきれていないと女性たちから声があがっています。実際に、世界経済フォーラム(WEF)が発表している「世界男女格差レポート」では、日本は世界145ヵ国中101位（2015年）※1。男女間での給与差、管理職の割合、1日の家事時間などにおいて、世界的に見ても格差が大きく、子育てをしながら正社員として働く女性は僅か数パーセントだといわれています。
このレポートから見えてくるものは、何も「女性は社会的に活躍しづらい状況にある」という一面だけではありません。裏を返せば、「男性が社会・経済活動の担い手にならなければいけない」という現状も表しているのです。たとえば、育児休業を取得している男性の割合。これは、僅か2.65％という低さ※2。今の日本は、もっと子育てや家事に関わりたいという男性たちの思いが実現しづらい社会だということです。
※1 出展：世界経済フォーラム（WEF）「男女格差報告2015年」
※2 出展：厚生労働省「2015年度雇用均等基本調査」
これからの社会の在り方はどうあるべきか？
「男性は働くもの」「家事・子育ては女性がするもの」そんな決めつけは、日本の働く環境や文化によって生まれてきます。
仕事と家庭が両立できるよう、労働時間も短く、フレックスタイム制や在宅勤務制度といった多様な働き方が定着している社会。父親・母親ともに育児休業の取得が当たり前の社会。もし、こうした国で暮らしていたら、皆さんの考え方は今とは全く異なっていたのではないでしょうか？
一度形成された常識や考え方を変えていくには、長い時間と一人ひとりの柔軟な意識変革が必要になります。だからこそ、性別にまつわる問題は私たちみんなで向き合うべき共通の課題であり、これからの社会を担う皆さんにこそ考えてほしいテーマでもあるのです。
大学では、こうした性別をめぐる決めつけによって生まれる問題や課題を研究し、より良い社会を追求する学問があります。それが「社会学」や「ジェンダー論」といわれるもの。大学によって講義名はそれぞれですが、だれもが自分らしく暮らしやすい社会の在り方とはどんなものかを考えていく学問です。
「どうして女性専用車両があるのか？」「女性の制服はなぜスカートが多いのか」など、男女差にまつわる疑問を感じたことがある人や、この記事に興味を持った人は、「社会学やジェンダー論などを学べるか」をポイントに進学先を考えるのも面白いかもしれません。
この記事のテーマ
「社会学・マスコミ・観光」を解説
この３分野、実は密接な関係があります。観光業界にとってマスコミは広報活動そのもの。そしてマスコミは、社会の動きを探り伝えるために社会学を重視しています。社会が求めるニーズをマスコミが精査し、それを地域活性化のために活用する。社会学・マスコミ・観光の関わりは今後ますます大きくなるでしょう。
この記事で取り上げた
「社会学」
はこんな学問です
社会のなかでの個人の行為、集団の持つ特性、他者とのコミュニケーションなどに一定の法則性を見出して、社会の仕組みや働きを解明する学問である。研究対象は広く、社会学的な視点で研究できるものであれば何でも対象とすることができる。たとえば、家族社会学、芸術社会学、法社会学、都市社会学、宗教社会学、教育社会学、スポーツ社会学など、テーマの自由度は高い。その一方、社会全体を意味付けるグランドセオリー（一般理論）を志す学者もいる。
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