“働きがい”ってどんなことを言うの？　「働きがいがある会社」インタビュー

2016.07.25

提供：マイナビ進学編集部

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将来仕事をするからには、やっぱり楽しくて働きがいのあることがしたいですよね。とはいえ、「働きがい」がある仕事ってどんなものを指すのでしょうか。「働きがいのある会社ランキング」（※）の1位を獲得したアクロクエストテクノロジー株式会社の取締役副社長の新免玲子さんと営業／広報の白井智子さんにお話をうかがいました。

この記事をまとめると

働きがいがあるかどうかは「自分がいきいきと働けているかどうか」
会社に対しての愛着心が強いことで社内の一体感が生まれている
社長も社員も関係なく話せる場があることがいいところ

いきいきと働けているかどうかが大切

取締役副社長の新免玲子さん（右）と営業／広報の白井智子さん（左）

――よく「働きがいがある」といいますが、具体的にどんなことを指すのか曖昧な印象があります。

新免さん：「働きがい」というのは人によっても違いますからね。ただ、共通して言えるのは、自分らしくいきいきと仕事ができているのかどうか。だから、どんなにお金を稼いでいても「ちょっとこの働き方は自分に合わないな」と感じていたら、それは働きがいがあるとはいえないですよね。

白井さん：その点でいえば、入社前にうちの会社の先輩を見て「楽しそうに働いているな」と思いましたね。私は就職活動中にアクロクエストテクノロジーという会社を知ったのですが、ほかの会社と違って、自分たちの事業内容の紹介に力がこもっていると感じたんです。「自分たちが扱っている仕事は、社会にとって必要不可欠なシステムなんだ」と、ものすごいパワーで説明していて。その熱意が伝わってきて、入社したら私も楽しんで働けそうな気がしましたね。

新免さん：うちは大きな会社ではないからこそ、社員が自分たちの仕事の魅力を一生懸命伝えるしかないんですよね。ただ、仕事が本当に面白くなかったらそんな風に熱く語ることはできないと思います。情熱を持って働けているというのは、働きがいがあるといえるポイントの一つではないでしょうか。

会社に対しての愛着心が強い

――御社が「働きがいのある会社」ランキングの1位に選ばれたポイントはどんなところでしょうか。

白井さん：社員が自分たちで給料を決める制度があったり、会社の方針を全社員で考えるようなところが注目されています。自分がどんなにやりたくても、会社だといろいろな問題が起きて実現できないことっていっぱいあると思うんです。実際、それが理由ですぐに転職した知人もいます。でも、私はこの会社にいてそんな風に感じたことはありません。「やってみたいことは絶対全部やり遂げてやる」って思っていますし（笑）。

新免さん：会社に対しての帰属意識っていうか、愛着心がうちの社員は強いと思います。たとえば白井は社外で仕事の予定があっても、会社で懇親会をやっていたら必ず帰ってくるんです（笑）。それくらい会社のことが好きだという社員がいてくれるからこそ、会社全体の一体感があるのは大きな理由だと思いますね。

社長も社員も関係なくフラットに話せる会社

――社内の一体感が生まれるための秘訣はなんでしょうか。

新免さん：とにかく話すことですね。うちの会社は社長も社員も関係なく、フラットに話しています。それどころか、社長に対しても違うと思えば、「それって違いますよね」「私はそう思わないです」とはっきり言うんですよ。そこがいいところだと思います。

白井さん：一緒にランチや夕食に行くことも多いので、仕事の話だけでなくいろいろな話ができるのがいいですよね。
――社内の雰囲気のよさが働きがいにつながっているのかもしれませんね。

白井さん：そうですね。社外で得た知識は他の社員にも共有したいと思いますし、自分の会社に誇りを持っています。高校生のみなさんにも、将来情熱を持って働いてほしいなと思います。

新免さん：仕事の報酬はお金だけではありません。仕事の充実度や、どれだけ自分が成長したのかということも報酬の一部だと思います。もちろんお金がないと生活していけないのでそれも大切なことですが、それ以外のものにも目を向けると自分なりの「働きがい」の答えが見えてくるのではないでしょうか。

何をもって働きがいがあるかはひと言では表せないもの。しかしながら、仕事の内容や給料だけでなく、会社の雰囲気や得られる能力なども働きがいにつながります。
社会人に話を聞いたり、学生で一定の期間働くことができるインターンシップをするなど、いろいろな視点から仕事について考えてみるといいかもしれませんね。

※2015～2016年、Great Place to Work の調査による「働きがいのある会社」ランキング 1 位（従業員数 99 名以下の部）に選出

この記事のテーマ
「ビジネス・経営」を解説

法律などの専門知識を学び、文書作成などの技能を磨くほか、資格取得や検定合格を目指すカリキュラムもあります。小売業や不動産売買、経営コンサルタントや税理士など､各ビジネス分野におけるスペシャリストも育成します。国家試験の合格が求められる高度な資格を必要とする仕事もありますが、専門学校の中には受験指導に実績を誇る学校もあります。

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この記事で取り上げた
「人事・労務」
はこんな仕事です

人事の仕事は、社員の採用に関わる業務や、社員研修の企画・実施、人事異動や配属、給与の計算など、人に関わる業務を全般的に行う。一方、労務の仕事は日々の勤怠管理の他、社会保険や雇用保険の手続き、労働組合との交渉など専門的な知識が必要になるが、人事と労務を兼務する会社もある。いずれにしても、個人情報を取り扱う重要な仕事のため、社会人としての倫理観と責任ある行動が必要だ。また、社員の質は、業績アップにもダウンにもつながるため、経営的な視点で業務を行うことが求められる。

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