世界経済の危機? アメリカで起きたリーマンショックって何?

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世界経済の危機? アメリカで起きたリーマンショックって何?

2016.04.22

提供元:マイナビ進学編集部

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世界経済の危機? アメリカで起きたリーマンショックって何?

2008年9月15日、アメリカの大手投資銀行「リーマン・ブラザーズ」が経営破綻しました。「リーマンショック」と呼ばれるこの事件は金融危機の原因になり、日本市場も大きな影響を受けました。今回は世界経済に大きな影響を及ぼしたリーマンショックについて解説していきます。

この記事をまとめると

  • リーマンショックとは、リーマン・ブラザーズが破綻した事件のこと
  • リーマンショックはサブプライムローンが原因だった
  • リーマンショックで日本の輸出産業が大打撃を受けた

リーマンショックとは?

「リーマンショック」とは、アメリカの大手投資銀行「リーマン・ブラザーズ」が破綻した事件のことです。リーマンショックによって株式・為替市場が大混乱し、アメリカへの経済不安から急激なドル安に傾き、世界的な金融危機が起こりました。

リーマンショックの原因となったサブプライムローンとは?

リーマンショックが発生した背景には、アメリカの「サブプライムローン」がありました。サブプライムローンとは、低所得者向けの住宅ローンのことです。

住宅ローンを組むとき、通常は金融機関から信用、年収、仕事を厳しく審査されます。しかし、サブプライムローンでは一般の金融機関でローンを組めない以下のような人も対象にしました。

・年収に対して50%以上の借り入れがある
・過去1年間で、30日間の支払い遅延を2回以上している
・過去5年以内に自己破産している

金融機関にとっては、かなりリスクの高いローンです。

最初の数年間については、通常よりも金利と支払い金額を低く設定し、その後徐々に上昇して金融機関が利益を上げる仕組みでした。サブプライムローンの契約者たちは、当然ながら数年後の支払いに困ってしまい、住宅を手放すことになります。

そこで問題になったのが、アメリカの住宅ローンの仕組み

日本では購入した住宅を売却しても、ローンが残っていれば支払いを続ける必要がありますよね。しかし、サブプライムローンは、借り入れの際に購入した住宅を担保にすることで、住宅を売却した場合、ローンの支払いがなくなる仕組みとなっていました。

サブプライムローン契約者たちが住宅ローンを払えなくなり、その担保としていた住宅を次々に手放しました。この後、リーマン・ブラザーズを始めとする証券会社は、何とか住宅を販売しようとしましたが、不運が重なってしまいました。

なんとサブプライムローンを販売した当時とは比較にならないほど、地価が下がっていたのです。サブプライムローン契約者の住宅購入資金を肩代わりしていた証券会社は、契約者が手放した住宅の売却でも投資した分の資金を回収できず、最終的に破綻してしまったのです。

リーマンショックが日本にもたらした影響

リーマンショックの影響で、為替市場が一気にドル安に傾きました。するとアメリカは輸入を縮小し、輸出産業をアメリカに頼っていた日本も大打撃を受けました。

リーマンショックの影響により、日本経済は不況に突入しました。株式市場が大暴落し、2008年10月28日の日経平均株価は一時6,000円台に突入。2016年3月現在の日経平均株価が約17,000円であったことを考えると、60%以上の株安です。リーマンショックは、世界経済の大きな分岐点となりました。

日用品やお菓子の値上がりなど、私たちの身の回りの生活に大きく影響してくる市場経済。値上がりの原因は世界の市場経済が原因ということも多くあります。
日本や世界の市場経済は、「経済学」「商学」で学ぶことができます。将来的にビジネスをするとき、経済の知識は必ず役に立ちます。リーマンショックの話題に興味を持った方は、「経済学」を学んでみてはいかがでしょうか?

この記事のテーマ
経済・経営・商学」を解説

そもそも「どうすればお互いにとって必要な物資が手に入れられるか」という極めて単純な動機から始まった商取引が、極めて高度に煩雑化してしまいました。だからといって、すでに引き返すことができないのは事実であり、現状を正確に把握して最適な選択をするのが私たちの役割でしょう。しかも、単純に取引価格だけですべてが決まる時代ではありません。国家間の争いや異常気象など、カバーしなければならない要素が目白押しです。

「経済・経営・商学」について詳しく見る

この記事で取り上げた
「経済学」
はこんな学問です

人間の生活に必要なものを生産して流通させる経済活動を研究対象とし、その歴史や仕組み、法則性などを明らかにする学問である。まず、経済にはマクロとミクロの視点があり、マクロ経済学では国レベルでの景気動向や経済成長について研究し、ミクロ経済学では、個人消費や企業活動の分析が中心となる。また、市場経済に焦点を当てるマクロ・ミクロの経済学だけでは経済のすべてを学ぶことはできない。たとえば、環境や福祉といった公共性の強い分野を研究する環境経済学、公共経済学などの科目もある。

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