バズーカ砲や鷹まで登場! 世界で行われている「ドローン対策」がすごい!

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バズーカ砲や鷹まで登場! 世界で行われている「ドローン対策」がすごい!

2016.04.15

提供元:マイナビ進学編集部

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バズーカ砲や鷹まで登場! 世界で行われている「ドローン対策」がすごい!

使用方法が問題になることもある、ドローン。その対策として、バズーカ砲や鷹が活用されているのだとか。どのようにしてドローンに対して使うのでしょうか?

この記事をまとめると

  • ドローンが犯罪に使われることが増えている
  • 不審なドローンを捕まえるために、世界では“鷹”や“バズーカ砲”を使った対策が検討されている
  • 日本でもドローン対策が考えられている

ドローンが犯罪に使われている!?

地上からは撮影できなかった映像が簡単に撮影できるようになったり、Amazonの宅配サービスへの採用が検討されたりと何かと話題になっている“ドローン”。「自律制御の無人飛行機」を指すドローンは、使い方次第ではとても便利なものになるはずなのですが、最近では、残念ながらドローンを使った犯罪も増えています。

日本でも、首相官邸に放射能汚染土や発煙筒を搭載したドローンを降下させた事件や、浅草の三社祭りで15歳の少年がドローンを飛ばすと予告して逮捕されるといった事件は記憶に新しいと思います。ドローンに関連した犯罪が起こっているのは日本だけでなく、アメリカのホワイトハウスにもドローンが墜落したことがありました。最悪の場合、テロや盗撮などに悪用されてしまう恐れもあるため、世界中ではドローンに関する法規制の整備を進めています。

鷹やバズーカを使った不審ドローン対策は有効?

万が一、ドローンを使って犯罪が行われてしまったときのための対策が、いま、各国で考えられています。これまでにも、自動着陸信号の電波を使う、大きなネットで絡めとる、ネットガン(網を発射する装置)で捕獲するなどの方法が考えられてきましたが、捕獲に失敗してドローンが落下してしまった場合、その下にいる人々に危険が及ぶ恐れがあります。捕獲したはいいものの、誰かに危険を与えてしまってはいけません。

そこで、オランダでは不審なドローンへの対策用に、鷹でドローンを捕獲する方法を考えました。もともと鷹はドローンを獲物として攻撃する習性があったため、鷹にドローンを捕獲させて安全なところへ運ぶようにすれば、ドローンが落下してしまう危険性は少なくなるという考えです。現在、鷹にドローンを捕獲させる訓練をさせていて、適切な方法かどうかを検討しているそうです。

また、イギリスでは、危険なドローンを捕獲するバズーカが開発されました。射程距離100mのこのバズーカには、ドローン捕獲用のネットが入っていて、空中でドローンを捕獲することができます。落下するときにはパラシュートが展開するので、接触事故も防げるとのこと。これは便利そうですね。

日本は、不審なドローンへの対策をどうする?

日本やアメリカでは、不審なドローンへの対策として、ドローンが飛行不能になる妨害電波を発する方法が考えられていますが、周辺の住宅地やオフィスなどにあるデジタル機器へも影響を与える恐れがあるため、あまり有効な方法ではないともいわれています。しかし、こうしている間にもドローンを使った犯罪が起こってしまうかもしれませんから、早急に対策を考えなくてはいけませんね。

このようなドローンへの対策は、大規模なイベントの警備などを務める警備員にとっても、これから求められる知識になりそうです。2020年の東京五輪開催に向けて、日本では、警備を強化しなければいけない場面は増えてくるはずです。ドローンへの対策をはじめとした警備の在り方に興味が湧いた人は、まずは大きなイベントに参加したときなどに、近くにいる警備員の仕事ぶりに注目してみると勉強になるかもしれませんよ。

この記事のテーマ
ビジネス・経営」を解説

法律などの専門知識を学び、文書作成などの技能を磨くほか、資格取得や検定合格を目指すカリキュラムもあります。小売業や不動産売買、経営コンサルタントや税理士など、各ビジネス分野におけるスペシャリストも育成します。国家試験の合格が求められる高度な資格を必要とする仕事もありますが、専門学校の中には受験指導に実績を誇る学校もあります。

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この記事で取り上げた
「警備員」
はこんな仕事です

人や車が行き交う場所のほか、建物や運搬物の警備を行うのが主な仕事。ショピングセンターや遊園地、駐車場など、施設の警備を行う施設警備業務、工事現場やイベントなどの警備を行う交通誘導警備業務、現金や貴金属などを警備する貴重品運搬警備業務などがある。警備する場所において、事故・事件を未然に防ぐのが最重要課題。瞬時に安全な判断を導き出せる知識と強い責任感、体力が求められる。警備員になるための必須資格はないが、交通誘導や施設警備などの知識を身に付けられる国家資格「警備業務検定」がある。

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