正解がいくつもある数学の問題って?

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正解がいくつもある数学の問題って?

2015.08.17

提供元:マイナビ進学編集部

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正解がいくつもある数学の問題って?

この記事をまとめると

  • 世界的にも優秀だったはずの日本がPISAの成績激下がり!
  • 日本が順位を下げた背景には「ゆとり教育」が?
  • 「ゆとり」でも「つめこみ」でもない、現在の教育方針とは。

PISAショックってなんだ!?

PISAという言葉を聞いたことがありますか。読み方は「ピサ」ですが、ピザとも、ピサの斜塔とも関係ありません。

これは、15歳の児童を対象にOECD(経済協力開発機構)加盟国を中心に2000年から3年ごとに実施されている学力テスト。読解力・数学的リテラシー・科学的リテラシーなどを問うもので、知識量や技能の使い方ではなく、それらの活用力を問う問題が出題されるのが特徴です。

このテストで日本は、2000年には1位だった数学的リテラシーが、2003年には6位に、さらに2006年には10位になってしまいました。また読解力では、2000年には8位でしたが、2003年には14位、2006年にはさらに下がり15位に。

「PISAショック」とは2003年、このように日本の順位が急落したときのことを指します。

PISA ショックの原因は「ゆとり教育」?

さてここで、PISA ショックの起こった背景に目を向けるため、少し時代をさかのぼります。
皆さんは、詰め込み教育・ゆとり教育といった言葉をご存じでしょうか。

1970年代から1980年代にかけての日本では激しい受験競争が繰り広げられていました。その状況は「受験戦争」と称されるほどでした。学校教育においては、知識量と正確さを問う教育が行われ、教育の最終目標は大学入学試験突破そのものにありました。当時の日本は戦後の高度経済成長下にあり、均質の能力を持つ従順な勤労者を育成する必要が背景にあったのです。

こうした教育体制においては、なかには学習についていけない生徒も出てきます。教育現場や家庭環境でさまざまな問題が発生しました。

そこで政府は1980年代、知識中心だった教育方針から、経験重視型の教育方針に方向性を転換「ゆとり教育」方針へと舵を切ります。ところが今度は、この「ゆとり教育」が進行したことにより、学力低下が問題に。さらに2003年のPISAの結果を受けPISAショックが起こるに至り、日本は教育方針の方向性を「脱ゆとり教育」へと大きくシフトしていったのです。

さて数学の問題。「スキーのジャンプでより遠くに飛べそうな選手は?」

2012年に行われた、全国学力検査の中学数学で次のような問題が出題されました。脱ゆとり教育の方針の現れの一つです。

1998年生まれの「美咲さん」は、この年に行われた長野五輪で日本チームが金メダルをとったスキージャンプ競技に興味を持ち、日本チームの原田雅彦選手と船木和喜選手の飛んだ距離の記録について調べます。
情報として与えられるのは二人の飛んだ距離の記録をまとめたヒストグラム。見ると、原田選手のほうは、飛距離にばらつきがあるものの、140mの飛距離を出した試合があります。一方、船木選手のほうはコンスタントに105m以上飛んでいますが、最長飛距離は135mにとどまっています。
問いは、2つのヒストグラムから分かる特徴をもとに、次の1回でより遠くへ飛びそうな選手を一人選び「その理由を書きなさい」というものです。

この問題に、「たった1つの正解」はありません。生徒には自分で判断し、考え、その内容を分かりやすく簡潔に書き表すことを求めています。知識のみを問うものでも、ゆとり対応のやさし過ぎる問題でもないことが最大の特徴であり、日本はその教育方針において大きく舵を切りました。

子どもたちは、日本の未来を担う存在です。彼らの潜在力を引き出し、社会で活躍できる人材に育てるのは教育のほかありません。そしてそれを担う重要な存在が、国であり地方自治体です。国家公務、地方公務において「教育」は日本の未来を左右するといっても過言ではない、重要な仕事なのです。

この記事のテーマ
サービス・インフラ」を解説

多くの人に便利、快適、感動などをもたらす業界です。人が何を望んでいるかというニーズを先取りし、サービスとして提供します。サービス業は「飲食、宿泊」「医療・福祉」「教育」「情報」や、それらを組み合わせた「複合サービス」があります。インフラはインフラストラクチャーの略で、電気やガスを供給する「エネルギー」、ヒトやモノを移動させる「交通・物流」など生活基盤を支える産業です。

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この記事で取り上げた
「教育」
はこんな業界です

教育サービスは、学生の学習補佐を目的とした「進学向け」と、キャリアアップや資格取得をサポートする「社会人向け」の2つに大別される。教育事業者には小・中学生を対象にした学習塾、大学進学をめざす予備校、社会人やシニア層に向けたカルチャースクール、専門学校、教材の提供と添削を行う通信教育などがある。衛星授業やeラーニング、さらには乳幼児を対象にした教室など、新しい教育サービスも展開されている。

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