地震大国ニッポン! 災害に強い国づくりを支える仕事とは?

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地震大国ニッポン! 災害に強い国づくりを支える仕事とは?

2015.08.17

提供元:マイナビ進学編集部

地震大国ニッポン! 災害に強い国づくりを支える仕事とは?

この記事をまとめると

  • 日本に地震が多発する原因はプレートにある
  • 発生日時や、地域を絞った予測は、現在の技術では不可能
  • ただしマグマに着目した新たな研究などにより精度は高まっている

日本は地球上でも、特に地震が起きやすい位置にある!

日本が地震大国であることは周知の事実ですよね。
最近では、週に数回の頻度で地震速報を目にすることも多くなりましたが、実は世界には、イギリスやドイツのように、ほとんど地震が起こらないといわれている国もあるんですよ。

では、地震とは無縁の国と、日本をはじめとする、地震頻発国の違いは一体どこにあるのでしょうか?
その答えを握っているのが「プレート」の存在。日本は地理的に、プレートが集中する場所に位置しており、このプレートが、移動しぶつかることによって、地震の影響を受けやすいのです。

このように地震が頻発する国ですから、天気予報と同じように、地震予報があってもよさそうなものですが、実は日本では、地震や火山現象の予報・警報を気象庁以外では行えないのです。
次の章では、その理由を詳しく紹介していきましょう。

日本では、100%確実な地震予測は不可能と認定されている

現在の日本では、阪神大震災以降より「100%確実な情報でなければ、地震予測を発信してはいけない」という通達が出ているそう。これまで、大地震の予測が正確にできなかったことを踏まえて、政府では、日時などの断定的な表現を禁止するほか、長期スパンでの地震発生確率のみに、情報を制限しているらしいのです。

そもそも地震とは、地殻に貯まったエネルギーが歪みとして蓄積され、それが数秒~数分という短い時間で、一気に解放される現象のことをいいます。

そのため、地震学者たちは長年、地殻や断層の歪み具合や、その方向を検証し、蓄積されているエネルギー量を計算した上で、いつ・どこで・どの程度の規模の地震が発生するのかを予測していました。しかし、特定の断層に貯まったエネルギーが、何時何分に地震発生を引き起こすかまでは、判定不可能。つまり「ここで起きる確率はかなり高いが、いつ起こるかまでは分からない」というのが、今の時点での地震研究の限界点なのです。

しかし、地震学者による研究活動により、今後「地震予測」が実用化される可能性はゼロではない

今の時点では100%の予測が不可能だからといって、地震研究が諦められているわけではありません。

今、国内の地震学者たちは、各地の地殻データや知見の精度を向上することで、地震発生時期の特定に力を入れているほか、
「マグマが地震と関係しているのではないか?」
「電磁波の変化によって、地震予測ができるのではないか?」といった、
新たな方向からの研究も進められているのです。

もしこの先、あなたが地震学者となり、自らの研究によって100%の地震予測が可能となれば、歴史に名を残すことは確実です! まだまだ未解明な部分が多い分野だけに、地震学にはさまざまな可能性が残されていますよ。

もし、学者を目指して研究を行いたいのであれば、まず、研究の基礎となる物理学、 地学、数学の知識は必須です。高校の時点で、物理学か地学のいずれかを必ず履修しておきましょう。

また大学進学時には、必ず地震研究を行っているかの確認を怠らないように!
学部の系統的には、理学部(地球物理学科、地球科学科、地学科)や工学部(建築学科、土木学科)などで地震研究が行なわれることが多いのですが、中には地震研究の研究室を持たない大学もあるので、注意が必要です。

※国土交通省所管の気象大学校や、防衛庁所管の防衛大学校に進学する道もあります。

この記事のテーマ
環境・自然・バイオ」を解説

エネルギーの安定供給や環境問題の解決など、自然や環境を調査・研究し、人の未来や暮らしをサポートする仕事につながります。また、自然ガイドなど、海や山の素晴らしさと安全なレジャーを多くの人に伝える仕事もあります。それぞれ高い専門性が求められる職業に応じて、専門知識や技術を学び、カリキュラムによっては資格取得や検定も目指します。

「環境・自然・バイオ」について詳しく見る

この記事で取り上げた
「気象予報士」
はこんな仕事です

多岐にわたる気象観測のデータを基に、天気を予測する仕事。テレビやラジオなどの放送局に所属し、気象キャスターとして活躍したり、民間の気象会社に入社して天気予報を発信したりする。お天気だけでなく台風などによる災害が予測される場合は、具体的な避難の目安を説明することも重要な仕事。農業や漁業はとくに天気に左右されることが多いため、正確な予報が求められている。たとえば、スーパーでは天気予報が生鮮食品の仕入れ量を決める指針になるなど、さまざまな分野で気象予報は必要とされている。

「気象予報士」について詳しく見る