20代で総資産１兆円以上！ 世界のスゴい若手起業家たち！
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この記事をまとめると
- Facebookの創業者、マーク・ザッカーバーグの資産額は４兆円！
- InstagramやYouTubeなど人気サービスの創業者も若くしてばく大な資産を手にしている
- アメリカにはこうした若手起業家を支援する制度がある
Facebookの創業者は、仕事一筋の倹約家だった？
世界には、10代や20代の若いうちから会社を立ち上げ、成功している若手実業家がいます。
たとえば、2010年にアメリカの経済誌フォーブスが発表した「世界でもっとも若い10人の億万長者」で1位になった、マーク・ザッカーバーグ。彼は、2014年に月間アクティブユーザー数が約13億人を突破した世界を代表するSNS、「Facebook」を弱冠20歳で創業しました。マーク・ザッカーバーグの推定資産額は334億ドル（約4兆円）と言われています。2015年の世界の長者番付でも16位にランクインするほどのお金持ちですが、普段の生活では、超高級車に乗るわけでもなく、洋服は何枚も持っているグレーのTシャツを毎日着たり、豪邸ではなく庶民的な借家に住んだりと、仕事以外にはお金をかけないようです。
彼の中では「Facebookをより良いものにすること」が最優先で、それ以外のことに悩んだり、時間をかけたりすることは無駄なんだそうです。ちなみに、彼のサクセスストーリーは映画にもなっています。気になった人は、映画『ソーシャル・ネットワーク』をご覧ください。
InstagramやYouTubeの創業者も若くして起業し成功をおさめた
ほかにも、ここ数年で話題を集めているSNSには、若手実業家によって興されたものが多くあります。
たとえば、画像共有サービス「Instagram」は2010年に生まれましたが、当時27歳だった共同創設者のケビン・シストロムによって、わずか8週間で開発されたと言います。もともとは位置情報アプリをつくろうと思っていたものの、うまくいかず、問題点を追求しているうちに画像共有サービスにたどり着いたそうです。彼は、アメリカのニュース雑誌TIME(タイム)の「もっとも影響力を持つ100人」にも常にランクインしており、その資産額は2014年の時点で4億ドル（約493億円）を超えています。
また、動画共有サービス「YouTube」は、2005年、創設者であるチャド・ハーリーが28歳のときに友人たちとのパーティーで撮った映像をインターネット上にアップロードし、みんなで共有したい、という発想から生まれました。2006年にYouTubeをGoogleに売却、2010年にYouTubeの最高経営責任者（CEO）を退いた今でも、彼は推定3億ドル（約370億円）の資産を抱えています。
それから、「Tumblr」の創業者であり最高経営責任者の、デイヴィッド・カープも、若くして起業し成功した一人。14歳でアニメプロデューサーの元でインターンとして働いたあとに高校を退学、17歳で親元を離れ東京で5か月ほど暮らし、20歳でTumblrを立ち上げました。2013年、Tumblrはアメリカのヤフー社に買収され、28歳の若さでその総資産は2億ドル（約246億円）とも言われています。
アメリカはアントレプレナーを支援する制度が整っている
こうして自ら会社を立ち上げた人たちのことを、アントレプレナー（起業家）と呼びます。今回は海外の若い起業家たちを紹介しましたが、実はアメリカをはじめ、海外ではアントレプレナーを支援する制度が充実しています。
たとえば、世界主要都市に拡大している起業家養成プログラム「Founder Institute」のように、起業家を支援する団体もあります。またアメリカにおいて、現在のオバマ政権では、自国ではなかなか起業するチャンスがない若者たちをアメリカに招こうという政策を行っています。面白いアイデアや豊富な知識がある人は、自分で会社を興すという選択肢もあることを知っておくと、将来の夢が広がりますよ。
この記事のテーマ
「ビジネス・経営」を解説
法律などの専門知識を学び、文書作成などの技能を磨くほか、資格取得や検定合格を目指すカリキュラムもあります。小売業や不動産売買、経営コンサルタントや税理士など､各ビジネス分野におけるスペシャリストも育成します。国家試験の合格が求められる高度な資格を必要とする仕事もありますが、専門学校の中には受験指導に実績を誇る学校もあります。
この記事で取り上げた
「アントレプレナー（起業家）」
はこんな仕事です
自らビジネスプランを考えて、会社を起こす仕事。これまでにない斬新なアイデアで、ベンチャー企業などをつくる人も増えている。かつて株式会社をつくる場合は1000万円以上、有限会社をつくる場合は300万円以上の資本金が必要だった。しかし、2006年5月に会社法が施行され、1円の資本金で起業が可能になり、税務署に開業届などの書類を提出するだけで容易に会社をつくり社長になれるようになった。会社を起こした後は、自ら考えた経営ビジョンの下、戦略と計画を立てて会社を経営していく。
