スティーブ・ジョブズに孫正義、成功者には共通点があった!

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スティーブ・ジョブズに孫正義、成功者には共通点があった!

2015.08.12

提供元:マイナビ進学編集部

スティーブ・ジョブズに孫正義、成功者には共通点があった!

レディースファッションのWebサービスCUBKI(カブキ)を運営するベンチャー、ニューロープ社の経営者酒井より、「成長産業に飛び込む」という選択肢についてお届けします。

この記事をまとめると

  • 世の中には安定している業界と伸びている業界がある
  • 設立して数年で大企業と肩を並べられるようなビジネスは、伸びている業界で興りやすい
  • リスクとチャンスを踏まえた上であれば、「伸びている業界」で働くという進路も立派な選択肢

世の中には安定している業界と伸びている業界がある

建設、製造、通信、飲食など、世の中には色々な業界がありますが、中には伸びている業界と安定している業界があります。

例えば建設業界はいかがでしょう。日本国内の総人口は平成2年の1.24億人から平成25年の1.27億人と、年齢構成比は別として、総数としてはほとんど変化のない状況が続いています。(総務省統計局「総合統計書」より)
このため、震災などの自然災害や五輪招致などをきっかけに一時的に仕事が増えることはありますが、ここ20年、基本的に建物を建て替えるような仕事の量は安定していたといえるでしょう。

一方でIT業界についてはいかがでしょうか。20年前はまだ、インターネットは一部のマニアックな層にしか使われていませんでした。パソコンは家庭にはまだ普及していませんでしたし、携帯電話も今のようにみんなが持ち歩いているような状況ではありませんでした。
それが今やほとんどの人がパソコンや携帯電話でインターネットを使うような状況になっていますよね。ゲームをしたり、動画を見たり、お店の予約をしたり、友達にメッセージを送ったり……。これらは20年前は存在していなかったか、存在していても一部の限られた人が利用していただけのものでした。その一つ一つが、今では1,000億円、1兆円といった市場規模のビジネスに成長しています。ゼロに近かったところから、たったの20年でそれだけの事業が生まれてきたということになります。

伸びている業界に大きなチャンスがある?

2015年5月8日時点で、Googleの時価総額は約45兆円、マイクロソフトの時価総額は約48兆円、アップルの時価総額は約87兆円にも上ります。それぞれ設立された年を並べると、Googleは98年、マイクロソフトは75年、アップルは76年です。いずれもそこまで遠い過去の話ではありませんね。
ちなみに日本のソフトバンクは81年に設立されて、現在の時価総額は約9.2兆円。ソニーは46年に設立されて時価総額約4.3兆円であることを考えると、その成長スピードに驚かされるのではないでしょうか。
スティーブ・ジョブズや孫正義が「すごい!」とテレビやインターネットなどで度々取り上げられる理由としても頷けますね。

ただ、彼らの経営手腕がどれだけ高くとも、仮に事業の領域がITとはまったく異なるものだったとしたら、ここまで会社を大きく育てるのは難しかったのではないかと思います。(事業領域の見極めも含めての「経営手腕」という話もありますが……。)
スティーブ・ジョブズや孫正義、その他先に挙げた急成長企業に見られる共通点は、「成長産業において事業展開をしてきたこと」だといえるでしょう。
ゼロに近かったところから様々な事業が生まれたIT業界でビジネスをしてきたからこそ、急激な成長を遂げることが可能だったのだと筆者は考えます。

「成長産業に飛び込む」という選択肢

伸びている業界には、安定している業界にはない種類のチャンスがあると筆者は考えています。
一方で、そこに潜むリスクについても注記しておく必要があるでしょう。
新しく生まれた市場領域は、どのように成長を遂げるのか不透明な事業領域でもあります。何億円という投資金額を集めながら、結果を出せずにいる会社が昔から少なからずあるようです。ベンチャー企業の新しいサービスを毎日のように紹介しているメディアがありますが、そこに取り上げられた中でもうまく成長軌道に乗って収益化に成功するのはほんの一握りでしょう。
仮に一度は成功したとしても、安泰とは言いがたいところがあります。例えばフィーチャーフォン(いわゆるガラケー)向けにゲームやマンガを配信して事業を拡大し、上場にまで至ったものの、スマートフォンが携帯電話の主流となったタイミングでその変化に対応しきれず、経営が傾いて上場廃止となってしまった会社もあります。
変化が大きいということは、何が起こるか分からないし、何が成功するかも見通しがつけにくいということでもあるようです。

また、そもそもIT業界が今後も成長産業である保証はありません。第二次世界大戦後、1960年ごろまで花形産業だと言われていた石炭鉱業は、日本国内ではすっかり別のエネルギー資源に取って代わられてしまいました。
時代時代の移り変わりの中で、「次の伸びていく業界はどこか」を自分の目で見極めていく必要があります。
少なくとも筆者はIT業界にはまだまだ可能性があると判断し、この業界でチャレンジすることを選択して就職、起業しました。

チャンスとリスクを十分に理解した上であれば、「成長産業に飛び込む」という進路も立派な選択肢の一つだと筆者は考えます。
さて、次の成長産業はどこにあるのでしょう。
ニュースやインターネットで情報収集して、自分なりに考えることから始めてみましょう。


ライター:酒井 聡(さかい さとし)
株式会社ニューロープ・代表取締役/株式会社Present Square・執行役員
2014年1月に独立起業。レディースファッションのWebサービス「CUBKI(カブキ)」事業の他、Webサイトやスマホアプリなどのデザインや開発事業を手がけています。

この記事のテーマ
ビジネス・経営」を解説

法律などの専門知識を学び、文書作成などの技能を磨くほか、資格取得や検定合格を目指すカリキュラムもあります。小売業や不動産売買、経営コンサルタントや税理士など、各ビジネス分野におけるスペシャリストも育成します。国家試験の合格が求められる高度な資格を必要とする仕事もありますが、専門学校の中には受験指導に実績を誇る学校もあります。

「ビジネス・経営」について詳しく見る

この記事で取り上げた
「アントレプレナー(起業家)」
はこんな仕事です

自らビジネスプランを考えて、会社を起こす仕事。これまでにない斬新なアイデアで、ベンチャー企業などをつくる人も増えている。かつて株式会社をつくる場合は1000万円以上、有限会社をつくる場合は300万円以上の資本金が必要だった。しかし、2006年5月に会社法が施行され、1円の資本金で起業が可能になり、税務署に開業届などの書類を提出するだけで容易に会社をつくり社長になれるようになった。会社を起こした後は、自ら考えた経営ビジョンの下、戦略と計画を立てて会社を経営していく。

「アントレプレナー(起業家)」について詳しく見る