強いだけではダメ! ボディーガードに必要な条件とは!?

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強いだけではダメ! ボディーガードに必要な条件とは!?

2015.06.30

提供:マイナビ進学編集部

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強いだけではダメ! ボディーガードに必要な条件とは!?

この記事をまとめると

  • ボディーガードになるには、警察官や民間警備会社を経ていく方法がある
  • 体力だけでなく、さまざまな危機管理能力が求められる
  • ボディーガードは、社会や国家の安全を自身の手腕によって守る職業

映画やテレビの世界でよく見るボディーガード、実際はどんな職業!?

政府首脳や国賓、会社役員から有名人まで、要人の身辺の安全を守る「ボディーガード」。私たちの身の回りでは、あまり日常的に接する機会はないですよね。

どちらかというと映画やテレビの中の世界のように思えるものの、日夜どこかで活躍しているはずのボディーガードとは、いったいどのような職業なのでしょうか?

ボディーガードになるには、警察官になるか、民間の警備員になるか

日本で、ボディーガードを職業にするには2つの方法があります。まず1つは、国家公務員の警察官か皇宮護衛官になり、「セキュリティーポリス(SP)」「侍衛官」といった専門の部署に配属される方法です。

SPとは警視庁の「警備部警護課」に属する、政府の要人を警護する警察官の名称です。SPは主に内閣総理大臣や海外からの国賓のボディーガードを行うのが任務です。ニュースなどで総理大臣が報道陣にコメントをしているときに、周囲でイヤホンを耳につけて目を光らせているスーツ姿の人間がいるのを見たことがあるはずです。それがSPです。

そしてもう一つの方法は、身辺警護を請け負っている民間の警備会社に入社する方法です。民間のボディーガードは、あくまでも民間人(警備員)であり、SPなどと違い法的な権限は持っていません。また、警護の方法にもさまざまな制約があります。たとえば、装備できる武器は警察の許可を受けた特殊警棒やフラッシュライト(警備用ハンドライト)をはじめ、殺傷性のないものに限定されています。

映画やテレビドラマからの影響か、こうしたボディーガードといえば護身術や格闘技で体を鍛えている人のイメージがありますが、それだけではボディーガードにはなれません。視線の動かし方や歩行訓練、法律の知識や公共の場所での動き方、要人の身辺警護計画のための情報収集方法、公共交通機関や車による警備方法など、体力や運動能力だけでなくさまざまなスキルが必要になります。要人の身を守るためには、多くの危機管理能力が必要とされるのです。

ハードルは高いものの誇り高き仕事

こうした民間の警備会社には独自の研修方法があり、入社後にボディーガードに関する専門的な技術や知識を学ぶことも可能です。また、ボディーガードの専門学校や養成所もあるので、そうしたところでスキルを身に着けることでより即戦力として働くことができるはずです。

ボディーガードは男性のイメージがあるかもしれませんが、女性のボディーガードも存在します。その理由は、女性の要人に対しては、女性のボディーガードに警備の依頼がくることもあるからです。

知力・体力を総動員して要人のために働くボディーガードは、社会や国家の安全を自身の手腕によって守る、重要な職業なのではないでしょうか。

この記事のテーマ
公務員・政治・法律」を解説

公務員は、国や地方自治体の行政に携わり、よりよい地域、町づくりを支える仕事です。政治に関しては政党の活動を支える政党職員、法律では弁護士や検察官などの仕事もあります。これらの仕事に就くには、公務員採用試験、司法試験など関連する資格を取得し、官公庁や行政機関の採用試験を通過することが必要です。

「公務員・政治・法律」について詳しく見る

この記事で取り上げた
「SP」
はこんな仕事です

SPはセキュリティーポリスの略で、警視庁の警備部警護課で働く警察官を指す。皇族や内閣総理大臣をはじめとする重要な政治家、国賓などが公の場に出る際に、ボディーガードを務める。SPになるには、まず警察官採用試験を受けて交番勤務からスタートする。体力や機敏性などが認められて警護課に配属されると、剣道や射撃などの訓練を積み重ねていく。その後、適性のある人が最終選抜される。任務に際しては、機動隊などと連携して入念に事前計画を立てるが、万一のときは身体を張って要人を守らなくてはならない、厳しい仕事である。

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